ロバート・ウォルターズ・ジャパンは5月31日、「副業・兼業」に関する調査結果を発表した。調査は4月20~28日、同社に登録のある国内で働く会社員342人を対象に行われた。 調査結果は以下の通り。まず「副業・兼業規定は転職先を選ぶ際の基準の一つとなりますか」と聞くと、20・30~40代は「基準となる」(51%)、50・60代以降は「基準となる」(37%)と意識の違いが大きくあった。
次に、「勤務先が副業・兼業を認めていますか」と尋ねると、外資系企業の会社員は「はい」(49%)、日系企業の会社員は「はい」(42%)という結果に。
そして、「副業・兼業をしてみたいですか」」と聞いたところ、外資系企業に勤務する会社員は約6割(59%)、日系企業に勤務する会社員は約7割(69%)だった。