overflowが運営する「Offersデジタル人材総研」は、4月上旬にOffers登録者のうちChatGPT利用経験者305名に実施した「デジタル人材の意識調査レポート ChatGPTが与える業務への影響」を公開した。
近年、ChatGPTなどのジェネレーティブAIへの注目が高まっている。ChatGPTとは、米国の企業であるOpenAI社が開発した人工知能(AI)を使ったチャットサービス。本技術は開発業務への影響も大きく、ソースコードの出力や自身が書いたソースコードの添削、定型的な要件定義まで実現できるようになった。そこで本レポートでは、I️Tエンジニ/デザイナーの副業・転職サービス「Offers」利用者へのアンケート調査を実施し、デジタル人材自身がどのようにAI技術の進化を捉えているのかについて明らかにしていく。
まず、「Chat GPTをいつから使っていますか」という問いに対し、2022年11月から2023年1月(テスト版リリース、ユーザー100万人突破)のタイミングが43.0%であった。2023年2月(ChatGPT Plusが日本で 申込可能に)より利用を始めた人は23.6%、2023年3月頃(GPT-4)は23.6%という結果となった。
ChatGPTへの印象に対し、ポジティブという回答は90.2%で、大半を占めた。ポジティブと回答した理由は、「効率化、自動化がすすむ」が84.7%、「自身の仕事が楽になる」が58.5%だった。
デジタル人材の働き方がAIに代替されるかどうかについて、影響があるという回答は52.8%と半数を超える結果となった。その影響については、「単純な資料・データ整理はAIが行い、それを元に価値を見出す仕事が増える」「サンプルコードのあり方、仕様書の書き方がChatGPT前提になる」「『調べずに聞いてしまう』ことに対応していた人や業務が削減される」「プログラミングの民主化」などが挙げられた。
最後に、ChatGPTを何に活用したかについての質問では、62.3%が「業務上の調べ物」に活用したと回答。続いて、「プライベートの調べ物」「試しに使ってみた」「プライベートのプログラムの作成」などの回答があった。