ProFutureの研究機関であるHR総研は4月10日、「社内コミュニケーション」に関する調査の結果を発表した。調査期間は1月16~23日、調査対象は企業の人事責任者・担当者、有効回答は282人。
社内コミュニケーションの状況を尋ねると、「改善している派(非常に+やや)」は32%と、2021年調査(10%)から22ポイント増加。一方、「悪化している派(非常に+やや)」は10%と、2021年調査(41%)から31ポイント減少し、社内コミュニケーションは全体的に改善傾向にあることがわかった。
テレワークなどにより職場で会う機会が少ない社員はどの程度いるか調べると、「ほぼすべて/過半数の社員がテレワーク社員」と答えた割合は、大企業39%、中堅企業21%、中小企業27%。他方、「テレワーク社員はまったくいない」との回答は、大企業10%、中堅企業24%、中小企業36%となった。
対面とオンラインでは、どちらが社内コミュニケーションを取りやすいと感じるか聞くと、大企業では「圧倒的に対面が良い」が36%でトップとなり、「対面が良い派(圧倒的に+やや)」は過半数の57%に。中堅企業では「どちらとも言えない」が33%で最多となったが、「対面が良い派」は全体の60%を占めた。中小企業では「圧倒的に対面が良い」が46%と最も多く、「対面が良い派」は8割近い76%に上った。