医師のともは4月6日、「コロナ後遺症」に関するアンケート調査の結果を発表した。調査期間は2月23日～3月6日、調査対象は「産業医」の資格を保有しており居住地が関東圏の医師、有効回答は50人。

  • ご担当中の企業や過去に担当していた企業において、コロナ後遺症の相談を受けてますか?

担当中の企業や過去に担当していた企業において、コロナ後遺症の相談を受けているか尋ねたところ、「後遺症の当事者から相談を受けている」(36人)が最も多く、次いで「当事者の所属長や同僚から受けている」(14人)、「その他から相談を受けている」(1人)と、計94％が何らかの相談を受けていることが判明。反対に「受けていない」医師は3人にとどまった。

コロナ後遺症について​明確な基準をもとに対応できているかとの問いには、計90%が「できていない」・「わからない」と回答した。

  • ご担当中の企業や過去に担当していた企業において、コロナ後遺症について明確な基準をもとに対応できていますか?

コロナ後遺症に悩んでいる従業員に対し、どのような対応をしているか聞くと、「業務上への配慮」が70%(35人)でトップ。しかし、コロナ後遺症には明確な基準がないため、同調査では「企業側に申し立てることが難しい状況だ」と推測している。

  • ご担当中の企業や過去に担当していた企業において、コロナ後遺症に悩んでいる従業員に対してどのような対応をしていますか?

コロナ後遺症について行政に希望するサポートは、1位「重症度の数値化できる基準」(35人)、2位「産業医向けの相談窓口」(25人)、3位「行政が指定する医療機関」(23人)との結果に。同調査では「明確なエビデンスもなく、医師として判断を行うのは難しいため、行政のサポートを求めていることが見える」と分析している。

  • コロナ後遺症について、行政にどのようなサポートをして欲しいですか?