ロバート・ウォルターズ・ジャパンは4月6日、「通勤圏外に居住し、テレワーク勤務を可能にする『遠隔地勤務制度』」に関する調査結果を発表した。調査は2月20日~3月6日、 同社に登録する「語学力と専門スキルを活かして」国内で働く会社員682人を対象に行われた。
調査結果は以下の通り。まず「遠隔地勤務制度は転職の決め手の一つになりますか」と聞くと、「はい」(59%)、「いいえ」(12%)、「どちらともいえない」(29%)だった。
また、「あなたの勤務先は遠隔地勤務制度(社員は全国どこでも居住可、居住地に条件をつけない施策)を導入していますか」と聞いたところ、外資系企業に勤務する回答者は「はい」(39%)、日系企業の回答者は「はい」(31%)という結果だった。
次に、「通勤圏外に居住し、そこからテレワークで勤務する『遠隔地勤務』をしてみたいですか」と尋ねると、「働いてみたい」(67%)、「働きたくない」(18%)、「既に利用している」(15%)となった。
そして、「遠隔地勤務制度」を利用している会社員に「オフィス勤務がなくなったことで利点を感じていること」を聞くと、「通勤がない」「ワークライフバランス」が上位を占めた。
さらに、「オフィス勤務がなくなったことで支障が生じていること」も聞いてみると、「コミュニケーション方法」「長時間労働になりやすい」「特にない」という声が多かった。