NTTドコモは3月30日、スマートフォン決済サービス「d払い」の残高チャージが可能な金融機関を拡大した。81の金融機関が新たに加わり、既存のものと合わせて124の金融機関からチャージできるようになった。
大幅に増えた理由は、日本電子決済推進機構の「Bank Pay」との連携によるもの。新たに対応した金融機関からのチャージは、3月30日10時より可能となっている。
追加分の内訳は地方銀行13行、労働金庫13金庫、信用組合55組合。以下に一覧を記す。
- 地方銀行（金融機関コード順、以下同）：岩手銀行、足利銀行、常陽銀行、筑波銀行、武蔵野銀行、百五銀行、福島銀行、東和銀行、長野銀行、静岡中央銀行、徳島大正銀行、豊和銀行、宮崎太陽銀行
- 労働金庫：北海道労働金庫、東北労働金庫、中央労働金庫、新潟県労働金庫、長野県労働金庫、静岡県労働金庫、四国労働金庫、北陸労働金庫、東海労働金庫、近畿労働金庫、中国労働金庫、九州労働金庫、沖縄県労働金庫
- 信用組合：北央信用組合、石巻商工信用組合、古川信用組合、仙北信用組合、秋田県信用組合、山形中央信用組合、山形第一信用組合、相双五城信用組合、茨城県信用組合、真岡信用組合、あかぎ信用組合、群馬県信用組合、ぐんまみらい信用組合、房総信用組合、銚子商工信用組合、全東栄信用組合、江東信用組合、青和信用組合、中ノ郷信用組合、共立信用組合、相愛信用組合、新潟縣信用組合、協栄信用組合、巻信用組合、新潟大栄信用組合、糸魚川信用組合、都留信用組合、長野県信用組合、富山県信用組合、金沢中央信用組合、豊橋商工信用組合、愛知県中央信用組合、岐阜商工信用組合、イオ信用組合、飛騨信用組合、益田信用組合、滋賀県信用組合、成協信用組合、のぞみ信用組合、兵庫県信用組合、島根益田信用組合、笠岡信用組合、広島市信用組合、広島県信用組合、山口県信用組合、香川県信用組合、土佐信用組合、福岡県信用組合、佐賀東信用組合、長崎三菱信用組合、西海みずき信用組合、熊本県信用組合、大分県信用組合、鹿児島興業信用組合、奄美信用組合
