楽天インサイトは、「ファッションに関する調査」をインターネットで実施した。今回の調査は、2月13日と2月14日の2日間、楽天インサイトに登録しているモニター約220万人の中から、全国の20~69歳の男女1,000人を対象に行った。今回の調査では、「ファッション」を重視するシーンやコロナ禍における衣服の買い方の変化に加え、「サステナブルなファッション商品」などに関する意識・実態を調査した。
ファッションを重視するシーンを聞いたところ、「重視している」(「重視している」と「まあ重視している」の合計)は「恋人と出かけるとき」が72.0%と最も多く、次いで「異性の友人と出かけるとき」が65.6%、「配偶者・パートナーと出かけるとき」が63.4%となった。
性別でみると、女性は「同性の友人と出かけるとき」が全年代のうち8割以上で(20代: 82.1%、30代: 86.9%、40代: 81.3%、50代: 81.1%、60代: 81.0%)、女性の方が男性よりも40ポイント以上高い結果となった(男性: 42.0%、女性: 82.3%)。性年代別でみると、女性20代・30代では、「一人で出かけるとき」(20代: 57.0%、30代: 61.2%)が全体より10ポイント以上高く、一人で行動する際にもファッションに気を遣う傾向がみられた。
参考にしているファッションの情報源は、「アパレル店舗のディスプレイ」(23.7%)が最も多く、次いで「Instagram」(20.1%)、「雑誌」(20.0%)となった。「Instagram」と回答した人は、女性の方が男性より10ポイント以上多く(男性: 13.1%、女性: 27.2%)、性年代別でみると女性20代・30代では50%を超える結果となった(女性20代: 56.8%、女性30代: 50.6%)。また、「参考にしているものはない」と回答した男性は41.5%で、女性(25.0%)と比較して15ポイント以上高かった。
次に、2022年以降の「食料品の値上げ」によるファッションアイテムの購入頻度の変化を聞いたところ、すべてのファッションアイテムにおいて、「減った」と回答した人が2割以上だった(アクセサリー: 31.9%、衣服: 27.9%、バッグ: 26.8%、帽子: 25.7%、靴: 22.1%)。性別でみると、「帽子」以外のすべてのアイテムで、「減った」と回答した女性は男性より10ポイント以上多く、女性は男性よりも「食料品の値上げ」でファッションアイテムの購入を控えている傾向がみられた。
着なくなった衣服の処分方法を聞いたところ、「自治体のゴミに出す」が67.3%でトップとなり、次いで「リサイクルショップなどに売る」(25.3%)、「タンス・クローゼットなどにしまい込んでいる」(14.1%)となった。性年代別でみると、女性20代~40代では、「リサイクルショップなどに売る」(20代: 33.3%、30代: 39.3%、40代: 33.9%)、「ネットオークションやフリマアプリなどで売る」(20代: 30.9%、30代: 21.3%、40代: 20.9%)が全体より5ポイント以上高く、リユースの意識が高い傾向がみられた。
さらに、デザインや価格がほぼ同じ「サステナブルなファッション商品」と「通常のファッション商品」のどちらを購入するか聞いたところ、「サステナブルなファッション商品」計(「サステナブルな商品」(9.8%)と「どちらかといえばサステナブルな商品」(32.3%)の合計)は42.1%で、「通常のファッション商品」計(「通常商品」(21.5%)と「どちらかといえば通常商品」(36.4%)の合計)は57.9%だった。年代別でみると、「サステナブルなファッション商品」を選択する割合が最も高かったのは20代(50.0%)で、最も低かったのは60代(31.3%)だった。両者を比較すると約20ポイントの差がつく結果となり、年代間で違いがみられた。
「サステナブルなファッション商品のイメージ」は、「種類が少ない」計(「種類が少ない」(11.5%)と「どちらかというと種類が少ない」(26.9%)の合計)が38.4%だった。また、「気軽・手軽に使えない」計(「気軽・手軽に使えない」(5.7%)と「どちらかというと気軽・手軽に使えない」(14.6%)の合計)が20.3%だった。一方、「気軽・手軽に使える」計(「気軽・手軽に使える」(3.8%)と「どちらかというと気軽・手軽に使える」(23.3%)の合計)は27.1%で、「気軽・手軽に使えない」計より5ポイント以上高い結果となった。
数年間のコロナ禍における「ファッションへの興味・関心度合い」の変化について聞いたところ、「変化なし」と回答した人は約6割(59.7%)となった。また、衣服の「オンラインでの購入頻度」が「増えた」計(「増えた」(8.2%)と「やや増えた」(19.5%)の合計)は27.7%で、「実店舗の購入頻度」が「減った」計(「減った」(19.6%)と「やや減った」(22.0%)の合計)は41.6%だった。