リクルートは3月23日、「妊活」に関する調査結果を発表した。調査は2022年11月4日～9日、「ゼクシィBaby」会員妊婦、および0カ月～2歳までの子を持つ母親3,753名を対象にインターネットで行われた。
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コロナの流行と妊活時期
コロナの流行で妊活の時期について意識に変化があったかを質問したところ、75.9%が「変わらない」と回答。「流行前から妊活していて中止したくなかった」「家族計画優先でコロナ流行は関係なかった」といった意見が目立つ結果に。
また、「時期を早めた」人は3.2%。理由としては、「プライベートで外出しづらくなったので、妊娠・出産にちょうどいいタイミングだと思ったから」といった声が。一方、「時期を遅くした」(9.2%)人からは、「コロナの影響で結婚式を延期したので、妊活も遅くなった」などの意見が聞かれた。
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保険適用と不妊治療
2022年4月より不妊治療にかかる費用の保険適用範囲が広がり、新たに一般不妊治療(タイミング法、人工授精)と生殖補助医療(体外受精、顕微授精、凍結胚融解移植、男性不妊の手術)に保険が適用されることに。
そこで、保険適用が不妊治療を行うかどうかの判断に影響したかを聞いたところ、60.2%が「はい」と回答。理由を聞くと、「治療開始に踏み切れた」「夫婦でチャレンジしようと決めた」「治療にいくらかかるか分からなかったので、保険適用されてから前向きに考えられた」といった声が。一方で保険適用になっても不妊治療を行う判断に影響がなかった人からは、「検査費用や薬代は高いままなのであまり影響を感じなかった」という意見も見受けられた。
最後に、国や自治体から他にどんなサポートがあれば、妊娠出産にもっと積極的になれるかを聞いたところ、「出産に関して、検診から無償化してもらえれば安心して出産に挑めます」「不妊治療のために仕事を休みやすくなるよう、企業への呼びかけ」「子供の教育費の心配をしなくていい世の中なら」「復帰後の保育園の心配があるため、待機児童解消など保育園に入れる保証があればもっと前向きになれました」といった声が寄せられた。
