ジェイアール東日本企画は3月15日、「推し活・応援広告調査2022」の結果を発表した。調査は2022年12月16日〜2023年1月5日、1都3県に住む15歳〜49歳の男女1万7,226人を対象に行われたもの。
近年、一般の消費者が屋外メディアを使い、自身が好きで応援したいと思う"推し"を応援する「応援広告」を行う事例が増えているという。
まず、"推し"がいる割合は全体で57.4%。性・年代別での推し保有率は、特に女性10代〜20代(69.7%)が高い傾向となっていた。また、推し保有者で「推しを様々な人に知って欲しい」という人は、42.7%だった。
そのうち、応援広告の存在を知っているという人は「実際に見たことはないが、知っている」(25.4%)と「実際に見たことがある」(27.5%)を合わせて52.9%となった。この応援広告認知率は、回答者全体では26.2%にとどまっている。
応援広告を認知している人のうち、応援広告を実施した事のある人は8.0%、実施意向のある人は22.7%。「推しを様々な人に知って欲しい」という人では、応援広告を実施経験がある人は11.5%、実施意向がある人は42.1%であった。
応援広告を実施する理由については、「自分の推しを多くの人に知って欲しい」が39.5%で最も多く、次いで「自分が描いた/企画した、イラスト・デザインを皆に見てもらいたい」が36.7%、「所属事務所が応援広告を許諾していた」が35.7%で続いた。
応援広告実施者が、応援広告に年間でかけた費用については、平均6万700円となった。応援広告実施後の推し活への出費は、73.6%が「増えた」「やや増えた」と回答している。