2022年インターネット広告媒体費は2兆4,801億円 - 2023年の予測は?

国内電通グループのデジタル広告領域をけん引するCCI、D2C、電通、電通デジタル、セプテーニ・ホールディングスの5社は3月14日、「2022年日本の広告費インターネット広告媒体費詳細分析」を発表した。

【グラフ1】　インターネット広告媒体費の広告種別構成比

同分析結果は、電通が2月24日に発表した「2022年日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別などの切り口で分析し、さらに2023年の予測を加えたもの。

2022年のインターネット広告媒体費は、2兆4,801億円(前年比115.0%)(電通「2022年日本の広告費」より)だった。広告種別で見ると、「検索連動型広告」が前年比122.2%の9,766億円と高い成長率となり、構成比でも39.4%まで伸長。「ビデオ(動画)広告」は前年比115.4%の5,920億円、構成比は23.9%となった。

インターネット広告媒体費を取引手法別に見ると、現在の主流となっている「運用型広告」は前年比115.3%の2兆1,189億円とはじめて2兆円を突破。インターネット広告媒体費全体における構成比は85.4%だった。「予約型広告」は前年比117.7%、「成果報酬型広告」は前年比102.7%といずれも成長している。

【グラフ2】　インターネット広告媒体費の取引手法別構成比

取引手法別×広告種別で見ると、運用型の「検索連動型広告」がインターネット広告媒体費全体の39.4%と最も構成比が大きかった。次いで、運用型の「ディスプレイ広告」(26.0%)、運用型の「ビデオ(動画)広告」(19.9%)となっている。「ビデオ(動画)広告」は予約型が前年比117.4%、運用型も前年比115.1%といずれも伸長した。

【グラフ3】　インターネット広告媒体費の取引手法別×広告種別構成比

「ビデオ(動画)広告費」では、5,920億円のうち、動画コンテンツの間に挿入される「インストリーム広告」は3,456億円(構成比58.4%)で、ウェブ上の広告枠や記事のコンテンツ面等で表示される「アウトストリーム広告」は2,463億円(構成比41.6%)だった。取引手法別では「運用型広告」が83.4%を占めている。