帝国データバンクは2月7日、2023年シーズンにおける「バレンタインチョコ」の価格(1粒バラ売り、またはアソート・ボックスタイプの1粒当たり価格)に関する調査結果を発表した。
調査対象は、全国の百貨店・ショッピングモールなどに展開する135のチョコレートブランドのうち、前年との価格の比較が可能な商品。
値上げの波がチョコレートにも押し寄せている。バレンタイン向けチョコレートの1粒当たりの価格を調査したところ、2023年は135ブランドのうち80ブランドで値上げが判明し、平均価格は1粒390円と、前年(365円)に比べ、約7%・25円の上昇。このうち、国内ブランドは前年から18円アップの355円、ハイブランド品が多いフランスやベルギーなどインポート(輸入)ブランドは33円アップの433円だった。
2月には約5,500品目に及ぶ食品値上げラッシュが到来したなか、バレンタインチョコも原材料価格の上昇による影響を受けることとなり、チョコの製造に欠かせないカカオ豆の価格(推定)は、昨年12月に比べ円ベースでおよそ2割上昇。エネルギー価格の上昇に加え、円安の影響を受けやすい砂糖、乳牛向けの飼料代や電気・ガス代の上昇で取引価格が引き上げられる牛乳のほか、包装資材も値上がりしたことで、価格の引き上げに踏み切らざるを得なかったチョコレートが相次いだ。
チョコレートの価格が上昇傾向にあるなか、飲食店情報サイト大手のぐるなびが女性1,000名に対して行った「バレンタイン」調査では、購入金額について8割が「変わらない」と答えるなど、現状では購買力に大幅な低下はみられない。ただ、値ごろ感を維持するため個数を減らすケースや、チョコの成形をハートや丸形から方形に改めることでコスト削減に努めるなど、物価高や円安の影響は「7%の値上げ」以上に水面下で広がっている。また、物価高を受けた節約志向の強まりも同時に表面化しており、3月に控える「ホワイトデー」商戦にも注目が集まる。