Appleの10〜12月期は減収減益、新型コロナでiPhone 14 Pro/Pro Maxが供給不足に

米Appleが2月2日（現地時間）に発表した同社2023年度第1四半期（2022年10月〜12月）決算は減収減益、売上高・利益とも市場予想の平均にとどかなかった。ドル高、組立施設におけるCOVID-19感染防止対策でiPhone 14 Pro/Pro Maxの生産に遅れが生じた影響を受けた。

10月〜12月期の売上高は1171億5400万ドル（前年同期比5％減）、純利益は299億9800万ドル（同13％減）だった。希薄化後の1株あたり利益は1.88ドル。売上総利益率は42.96％。市場予想の平均は、売上高1211億ドル、1株利益1.94ドルだった。

10月〜12月期に同社は、10月に「iPhone 14 Plus」、M2チップを搭載した「iPad Pro」、「iPad」の第10世代モデル、「Apple TV 4K」の第3世代モデルを発売した。以下は製品カテゴリー別の売上高(増減は前年同期比)。

iPhone：売上高657億7500万ドル（8%減）
Mac：売上高77億3500万ドル（29％減）
iPad：売上高93億9600万ドル（30%増）
ウェアラブル/Home/アクセサリ：売上高134億8200万ドル（8%減）
サービス：売上高207億6600万ドル（6％増）

iPhone 14 Pro/Pro Maxの供給の遅れについて昨年11月に公表していたが、iPhoneの売上高はアナリストの予想（683億ドル）にとどかなかった。Macもアナリストの予想（97億2000万ドル）を下回った。インフレと景気後退懸念でPC需要が低迷している。また、一昨年の10月にM1 Pro/M1 Maxを搭載したMacBook Proを発売したのに対して、昨年は10月〜12月期にMacの新製品がなかったことも前年同期に比べて売上が減少した一因だった。

iPhone、Mac、Apple Watchが厳しいマクロ経済環境の影響を受けた一方で、iPadは第10世代「iPad」が好調でアナリストの予想（77億ドル）を大きく上回った。サービスもアナリストの予想（204億ドル）を超えた。また、プラットフォーム力の指標となるアクティブデバイス数が20億台のマイルストーンに到達した。昨年1月の18億台から順調に増加している。