ONE COMPATHは11月16日、「ブラックフライデー」に関する意識調査の結果を発表した。調査は10月28日~11月4日、電子チラシサービス「Shufoo!」を利用する全国の男女6,394名、および「Shufoo!」の企業向けメールマガジン配信に登録する企業33社を対象に行われた。
ブラックフライデーでの買い物経験を聞いたところ、27.4%が「ある」と回答。また、今年のブラックフライデーに買い物をしたいかを聞くと、38.1%が「買い物をしたい」と回答した。
購入予定のものを教えてもらったところ、「日常的な食料品」(66.4%)がトップに。特に、食料品の値上げラッシュが続く中、普段食べる食品や日持ちのする食品を購入する人が多いよう。 3位には「日用品・衛生用品」(23.6%)がランクイン。こちらも値上げが続いていることから、安くなるこのタイミングに買いだめしておくという人も。
2位は「ファッション・衣料品関連」(45.0%)。昨年に比べお出かけ機会が増えたことに伴って増加傾向に。4位はテレビや冷蔵庫といった「家電」(18.8%)で、特に「電気料金のかからない暖房グッズ」や「遠赤外線効果のある健康器具あるいは毛布」など、寒さと節電の対策になる暖房器具を挙げる人も目立った。
続いて、「ブラックフライデー」にかける予算について聞いたところ、例年同様「5千円~1万円未満」(26.1%)や「1万円~3万円未満」(25.4%)がボリュームゾーンに。ただし、「3千円未満」(17.4%)の割合が昨年比で3.2ポイント上昇している一方で、「5万円~10万円未満」(3.9%)、「10万円~20万円未満」(2.3%)、「20万円以上」(1.0%)と高額予算を上げる人の割合も上昇。昨今の値上げラッシュによる家計への圧迫を懸念する人と、これまでの自粛生活の反動による「リベンジ消費」をしたい人の二極化が見て取れた。
次に、ブラックフライデーを実施する企業側に対して調査を実施した。その結果、今年、ブラックフライデーにセール等の集客施策を実施する企業は2割(21.2%)にとどまったが、そのうち、7割以上(71.4%)が昨年よりも規模を拡大することが明らかに。「購買動機の後押しとなる」「イベントが少ないこの時期に人為的に仕掛けられる企画だから」など消費喚起を狙ったイベントとして期待する声も見受けられた。
最後に、近年、大規模セール「ブラックフライデー」に対抗し、ブラックフライデー同日に、大量消費による廃棄問題や環境汚染を見直し、サステナブル(持続可能)な消費を啓発する運動「グリーンフライデー」の認知度を調べたところ、「知っている」と答えた人は9.0%と1割未満にとどまった。