SEプラスは8月25日、「2023年4月以降の基本情報技術者試験改訂」に関するアンケート調査の結果を発表した。調査は7月22日〜8月10日、IT企業の人事・教育担当者72人を対象に行われたもの。
まず、基本情報技術者試験取得に関する会社での現在の取り組みについて聞いたところ、1位「取得時の報奨金支給や取得のための補助をしている」(66.6%)、2位「昇格条件としている」(45.8%)、3位「新入社員研修として取り組んでいる」(43.0%)という結果となった。
理由としては、「エンジニアとして必要な知識が学べるため」や「新人SEの知識土台として」など。
次に、2023年4月以降の基本情報技術者試験大幅改定の内容について理解しているか尋ねると、「よく理解している」は1.4%、「おおよそ理解している」は50.0%、「あまり理解していない」は36.1%、「ほとんど理解していない」は12.5%となった。
改定内容で良い印象を持った内容について聞いてみると、「受験が随時可能になる点」が80.5%で最も多く、次いで「科目B試験(午後試験)における個別プログラム言語選択廃止(擬似言語統一化)」(26.3%)、「科目B試験(午後試験)における出題範囲の変更(情報セキュリティとデータ構造及びアルゴリズム(擬似言語)の二つの分野を中心に)」(16.6%)が続いた。良い印象を持った内容がなかったという人も8.3%いた。
改定内容でネガティブな印象を持った内容については、4割以上が「なし」と回答。20.8%が「科目B試験(午後試験)における個別プログラム言語選択廃止(擬似言語統一化)」と答えている。
改定に伴う会社での基本情報技術者試験への取り組みの変化があるか尋ねると、「取り組みを強化する」が15.2%、「変わらない」が76.6%、「取り組みを縮小する」が2.7%という結果となった。