米Citrix Systemsはこのほど、Gartner Peer Insightsに依頼し実施したハイブリッドワークテクノロジーに関する調査で、IT部門の管理責任者の96％が、現状のテクノロジーは不十分であり、自社のアプローチの見直しを進めていると回答したと発表した。

同調査は、、IT部門の管理責任者200人を対象に実施したもの。

同調査に参加した組織の96％が「ハイブリッドワークに関する業務ポリシーを策定している」または「完全な在宅勤務およびハイブリッドワークの両方を認めている」という。

  • 約96%がハイブリッドワークに関する業務ポリシーを策定しているか、完全な在宅勤務およびハイブリッドワークの両方を認めている　資料：Citrix Systems

加えて。85％が「従業員が2年前よりも地理的に分散している」、75％が「季節労働者、契約社員、またはフリーランスの形態で働く人の数が増加している」と回答している。

リモートワークができるように導入したソリューションが不十分である点としては、「従業員があらゆる場所で働くようになったことで新たに発生するセキュリティリスクを防ぐことができない（96％）」、「オフィス内で働く従業員と在宅勤務の従業員の間に情報格差が生じる（63％）」、「一貫したユーザーエクスペリエンスを提供していない（46％）」、「分散している従業員間の効率的なコラボレーションの妨げになる（46％）」が上位の回答に挙がっている。

ハイブリッドワークの実現に向けては、「仮想デスクトップインフラストラクチャ（VDI）（69％）」、「仮想アプリおよびデスクトップ（56％）」、「Desktop as a Service（DaaS）(42％)」、「ゼロトラストネットワークアクセス（34％）」への投資を増やしていることが明らかになった。