エン・ジャパンは8月10日、「ミドル求人における勤務条件の変化」に関する調査結果を発表した。調査は7月11~19日、『ミドルの転職』を利用する転職コンサルタント196人を対象にインターネットで行われた。
調査結果は以下の通り。まず「コロナ前と比較して、ミドル人材を対象とした多様な勤務条件(リモートワークや副業など)の求人は増加していますか」と聞くと、「増加している」(87%)、「増加していない」(13%)だった。
そして、「求人が増加している」と答えた回答者に「具体的にどのような勤務条件の求人が増えていますか」と聞いたところ、「テレワーク」(95%)、「フレックスタイム」(53%)、「副業・兼業」(21%)、「勤務地限定」「週3日制勤務・週4日制勤務」(11%)、「短時間勤務」(5%)、「その他」(1%)だった。
また、同じ回答者に「どのような企業で増加しているか」と尋ねると、「大手企業」(75%)、「スタートアップ・ベンチャー企業」(57%)、「中小企業」(45%)、「その他」(1%)という結果に。
また、「どのような職種で求人が増えていますか」と聞くと、「技術系(IT・Web・通信系)」(48%)、「営業・マーケティング系」(46%)、「事務・管理系」(41%)が上位3つとなった。
さらに、「多様な勤務条件の求人を掲げる企業の狙い」を聞いてみると、「優秀なミドル人材を確保するため」(67%)、「多様化する市場や時代に対応するため」(62%)、「働きやすい職場にするため」(56%)がトップスリーとなっている。
なお、転職コンサルタントからは「コロナ禍でリモートワークがほぼ必須となり、保守的な風土の企業ほど職場環境が柔軟になり改善した印象がある。その結果、優秀な管理職(特に女性管理職)の離退職防止、非定型業務の削減による業務の効率化が進んだと感じる」、「とあるITベンチャー企業では、生産工場の立地に起因する条件的に不利な点をカバーするため、都内でのサテライト勤務または在宅勤務を採用条件に明記するなどの工夫を実施。実際の有用な人材確保に奏功している」などの事例が紹介されている。