野村総合研究所は6月24日、「働き方と生活に関するアンケート」の結果を発表した。調査は2月15日~21日、東京都内の大企業(従業員300名以上の企業)に勤務する20~60代の男女3,207名(男性1,805名、女性1,402名)を対象にインターネットで行われた。
2022年2月現在の出社頻度を尋ねたところ、4割が「毎日出社」(38.3%)と回答したものの、約5割が「週3日以下」(51.3%)であることが明らかに。調査期間中は緊急事態宣言下ではなかったことから、テレワークを利用した柔軟な働き方が一定程度定着してきたものと考えられる結果に。また、理想とする出社頻度は「週3日以下」が74.3%と高く、都内の大企業に勤める会社員は実態よりもさらに低い出社頻度を志向しているよう。
実際に、現在と理想の出社頻度を掛け合わせて見たところ、現在の出社頻度が「理想通りの出社頻度」と感じている人が43.5%、「理想よりも多い」が45.0%と、毎日出社することが当たり前だったコロナ以前と比較して、会社員が働き方に求める “当たり前” の基準が変化した可能性が。また、「理想よりも出社が多い」と回答した人のうち、約8割(81.7%)が、自らの働き方に対して何らかの不満を抱えており、その割合は、「理想通りの出社頻度」と答えた回答者よりも約25ポイントも高かった。
次に、5年以内の郊外・地方への移住意向を尋ねたところ、理想の出社頻度が少ない人ほど、郊外・地方への移住意向は高い傾向に。特に、理想の出社頻度が「週3日以下」の人は、「毎日」や「週4日」の人よりも、移住意向が約9~15ポイントも高かった。