デロイト トーマツ グループはこのほど、「2022年 次世代自動車に関する消費者意識調査」を発表した。
同調査は国内に居住する約2,000人の消費者を対象に、自家用車の保有動向と自動車購入に関する実態を調査したもの。2022年4月から5月に実施し、自家用車の保有動向・車のシェアサービス利用実態・代替パワートレイン車の需要動向などを消費者の属性別に調査・分析した。
自家用車のニーズは地方偏重となった。自家用車について東京23区では6割が不要と回答した一方、政令都市以外の地方在住者は「1人1台」が5割、「1家に1台」まで含めると回答者の約7割が必要性を感じている。
購入時の車両選定では、環境や先進機能が重視される割合は低く、車両購入価格や燃料費・修理費など「保有のトータルコスト」が重視され、日常使いの生活必需品としての色合いが出ている。
地方在住者はガソリン車を選択する比率が高く、PHEV(プラグインハイブリッド)・EV(電気自動車)を選ぶ人は都市部で若干多い結果となった。
「購入を検討しても良い」と思えるPHEV・EVのボディタイプは軽自動車やスモールカー/コンパクトカーなどの小型車を求める声が多い。一方、満充電時の航続距離は500km以上を求める声が最多となった。