ビースタイルグループは6月2日、「コロナ離婚と家族のあり方」をテーマとしたアンケート調査の結果を発表した。調査は1月12日〜19日、主婦層を中心とした557人を対象に実施したもの。

  • コロナ禍により夫婦関係が悪化して生じる"コロナ離婚"について、当てはまるものをお教えください。

調査では、コロナ禍により夫婦関係が悪化して生じる離婚を「コロナ離婚」としている。まず、自分を含めコロナ離婚した人を「知っている」という人は5.7%。2020年(1.5%)と比較すると増加傾向となっている。コロナ離婚を考えている人を「知っている」という人は、2020年とともに16.0%であった。

  • コロナ離婚について(2022年と2020年の比較)

次に、今後の家族の形として増えると思うものについて聞いてみた。すると、「夫婦別姓」が67.9%で最も多く、次いで「同性婚」(59.8%)、「養子縁組」(31.6%)が続いた。

  • 価値観の多様化が進む中で、今後の家族の形として増えると思うものがあればお教えください。

2020年との比較では、2022年においてはほとんどの項目において回答率が上がっているものの、「二世帯以上同居」に関しては減少傾向が見られた。

  • 今後増えると思う家族の形(2022年と2020年の比較)

年代別で見ると、30代以下で「同性婚」(73.9%)や「養子縁組」(46.4%)、「里親」(33.3%)といった項目の回答率が他の年代よりも突出する結果となっている。

  • 今後増えると思う家族の形(年代別比較)