2022年も好調を見込む

TELは2022年(暦年)の事業環境について、半導体前工程製造装置市場は前年比2割程度の成長を見込んでおり、社会のデジタルシフトの進展による、先端から成熟にかけた幅広い世代のロジックやメモリ需要の拡がりが市場成長を牽引すると見ている。

アプリ別では、情報通信技術の推進に伴う搭載機器の拡大により、積極的な投資が継続する見込みのロジック/ファウンドリ向けが同25％増としているほか、DRAMについても5Gモバイルの普及やデータセンター需要の増加、DDR5の進展などにより同15％増、不揮発性メモリについても、SSDの採用の進捗と搭載容量の増加により、同10％増の成長を見込んでいる。

こうした市場背景から同社では、2023年3月期(2022年4月～2023年3月)の売上高について、前年度比17.3％増の2兆3500億円と予測しているほか、営業利益も同19.5％増の7160億円と予測しており、過去最高を更新する値となっている。

また、研究開発費については1900億円を予定しており、注力分野および持続的成長を見据えた投資を行うとするほか、設備投資にも750億円を充てる予定で、先端技術開発・増産対応へ積極的な投資を行うとしている。なお、同期間の減価償却費は460億円程度の見込みである。

なお、同社では売上高2兆円を想定した財務モデルを2年前倒しで達成してしまったことを受け、さらなる成長に向けた新たな中期経営計画を策定中であるという。