リクルートマネジメントソリューションズは4月25日、「1on1ミーティング導入の実態調査」を発表した。調査は2022年1月、首都圏、大阪圏、名古屋圏の企業で人事系業務を担当する正社員936人を対象にインターネットで行われた。
調査結果は以下の通り。まず「1on1ミーティングの導入状況」を尋ねると、全体では「人事施策として会社で導入している」(35.9%)、「人事施策として一部の組織で導入している」(20.6%)、「部門施策として一部の組織で導入している」(11.2%)、「公式施策として導入していない(現場で任意に実施している)」(16.2%)、「まったく実施していない」(16.0%)だった。
なお、企業規模で見ると、「従業員規模3,000名以上の企業」(75.7%)、「700~2,999名企業」(69.9%)、「100~699名企業」(57.7%)という導入結果となる。
そして、「1on1ミーティングの導入目的」を聞くと、「社員の主体性・自律性の向上」(52.5%)、「自律的キャリア形成の支援」(41.5%)、「評価の納得性の向上」(30.9%)がトップスリーとなっている。
また、「1on1ミーティング導入による職場・組織への影響」を聞いたところ、「上司と部下の関係性が良くなった」(40.9%)、「部下のモチベーションが上がった」(36.4%)、「職場の雰囲気が良くなった」(31.9%)、「上司のモチベーションが上がった」(24.8%)、「組織エンゲージメントが高まった」(24.1%)、「その他」(0.3%)、「特になし」(14.7%)という結果だった。
さらに、「1on1ミーティングを進める上での課題感」を聞くと、「上司の面談スキルの不足」(47.2%)、「上司負荷の高まり」(44.6%)、「1on1実施率の低下と形骸化」(33.1%)、「部下満足度の低下」(23.3%)、「実施前後での変化が見られない」(16.2%)、「特になし」(10.1%)となっている。
本調査を担当した研究員は「この1on1ミーティングは、『上司と部下による1対1の定期的な面談機会』を指し、一見すると導入が簡単なように感じられます。しかしながら、今回の調査で、『上司の面談スキルの不足』と『上司負荷の高まり』という課題が浮き彫りになりました」とコメントする。