「引っ越しするのでもう使わなくなった自転車を処分したい」「自転車が壊れてしまって処分したい」「新しい自転車を買うので、今乗っている自転車を処分したい」など、自転車の処分が必要になることもあるでしょう。

この記事では、自転車の処分の仕方について、複数の方法と料金の目安を紹介します。処分時に必要な防犯登録の抹消手続きや注意点についても解説するので、ぜひ最後まで読んでみてください。

  • 不要になった自転車の処分方法についてチェックしましょう

    不要になった自転車の処分方法についてチェックしましょう

自転車の処分方法と料金目安

まずは、自転車の主な処分方法をご紹介します。ごみとして捨てる場合や回収してもらう場合のやり方、料金の目安なども記載します。

無料で処分する方法についても紹介しているので、「できるだけお金をかけたくない」という人も要チェックです。

粗大ごみとして処分(回収/持ち込み)

不要な自転車をごみとして捨てる場合、多くの地域で「粗大ごみ」に該当しますので、住んでいる地区の自治体に連絡し回収してもらうことが必要です。

以下は、粗大ごみを出すときの流れの一例です。

  1. 電話やインターネットで粗大ごみの回収を依頼する
  2. コンビニエンスストアや指定の窓口でごみ処理券を購入する
  3. ごみ処理券に必要事項を記載し、自転車の見えやすいところに貼る
  4. 指定された日時になったら、収集場所に自転車を出す

自転車を粗大ごみとして出すときの料金は、大体数百円から1,000円程度でしょう。自転車のインチ数によって、料金が異なることもあります。

詳しい手続き方法や料金、回収の流れなどは各自治体によって異なるので、自治体のホームページや電話で確認しましょう。

なお粗大ごみは実際に回収してもらうまでに2、3週間以上かかる可能性もあります。また3月から4月の引っ越しシーズンやゴールデンウイーク、年末年始など、シーズンによっては混雑により問い合わせの電話がなかなかつながらないこともあるので、余裕を持って予約するようにしましょう。

また自治体によっては、ごみ処理場やクリーンセンターにて、粗大ごみの持ち込みも受け付けています。多くの場合、回収しに来てもらうよりも料金が安くなり、無料になる自治体もあります。

持ち込みの受付日時、予約が必要かどうかなど、こちらも自治体ごとにルールは異なります。自治体のホームページなどで調べてみましょう。

自治体ごとの費用の一例

参考までに、一部の自治体について、自転車を粗大ごみとして回収してもらったときの手数料を見てみましょう。

自治体 費用 備考
足立区 400円(全インチ)
800円(電動自転車) バッテリーを外す
大田区 800円(電動自転車含む全インチ) 電動自転車はバッテリーを外す
世田谷区 400円(16インチ以下)
800円(16インチ超)
1200円(電動自転車) バッテリーを外す
練馬区 400円(16インチ未満)
800円(16インチ以上、電動自転車) 電動自転車はバッテリーとバッテリーの鍵を付けたままで出す

不用品回収業者に依頼し引き取りをしてもらう

不用品の回収業者に依頼して、自転車を処分する方法もあります。早ければ当日など、早いタイミングで自宅まで引き取りに来てくれる点がメリットです。

料金は1,000から3,000円程度かかりますが、急ぎで処分したいときには検討してみるといいでしょう。

引っ越しなどで、自転車以外のものもまとめて処分したいというときには、回収業者にまとめて依頼するとお得になることもあります。

ただし、回収業者に依頼する際は、業者選びにも注意しましょう。回収業者に自転車の処分を依頼したら、適切な処分がされず放置されていたり、高額請求されたりといったケースもあるといわれています。

自転車屋さんで処分 - 新しい自転車を買えば無料の場合も

自転車の販売店によっては、不要になった自転車の処分を受け付けています。店頭持ち込みだと数百円から1,000円程度が料金の目安です。自宅近くに自転車の販売店がある人は、確認してみましょう。

新しい自転車の買い替えと同時に処分を依頼する場合は、引き取り料金が安くなったり、無料になったりする店舗もあるようです。

リサイクルショップや自転車買取専門店に売る

まだ使える自転車の場合は、リサイクルショップで買い取ってもらう形で処分することも可能です。お店に自転車を持ち込むほか、自宅まで出張買い取りに来てくれるショップもあります。

買い取りは、処分にお金がかからない上、むしろお金が入ってくる点がメリットです。引っ越しなどの際は、不用品をまとめて買い取ってもらうことで手間を減らせます。

なお不用品を買い取ってくれるショップの中でも、自転車の買い取りに特化した、自転車買取専門店もあります。ロードバイクやマウンテンバイクなどは、専門店に買い取ってもらう方がより高い値段で買い取ってもらえる可能性があります。

フリマアプリやネットオークションで販売

最近では個人でもフリマアプリやネットオークションで、自分の持っているものを手軽に売却できるようになりました。

自転車も、運がよければ高値で買い取ってもらうこともできます。ただし、梱包(こんぽう)や配送の手間があることや、個人間の取り引きにおけるトラブルのリスクがある点はデメリットといえるでしょう。

友達など知っている人に譲る

もし自転車を欲しがっている友人や知人がいれば、その人に自転車を譲るのも方法の一つです。

フリマアプリやネットオークションなどまったく知らない人とやり取りするよりは、顔見知りの相手との方がトラブルのリスクも低いといえるでしょう。

  • 自分に合った自転車の処分方法を見つけましょう

    自分に合った自転車の処分方法を見つけましょう

防犯登録の抹消手続きが必要

自転車を処分するときには、基本的に防犯登録の抹消手続きが必要です。なぜ防犯登録の抹消手続きが必要なのか、どこで手続きできるのかについて紹介します。

防犯登録とは

そもそも防犯登録とは、盗難などにあった場合に備え、自転車の所有者を明確にするために法令で登録が義務付けられている制度です。一般的には自転車の購入時に、その自転車を購入した自転車販売店(「自転車防犯登録所」の看板を掲げてある自転車店・スーパー・ホームセンターなど)で所有者情報の登録を行います。所有者は、登録時に防犯登録標識(シール)と防犯登録カードを受け取ります。

なお、中古の自転車を購入、譲渡された場合も、近所の自転車販売店にて、新しい所有者名義で防犯登録を行う必要があります。

防犯登録の抹消手続きが必要な理由

自転車を処分する際には、捨てる場合でも人に譲る場合でも、事前に防犯登録の抹消手続きが必要です。手放した自転車が犯罪などに使われてしまった場合に、登録を抹消していないと、トラブルに巻き込まれる可能性があるためです。

そして防犯登録は二重登録ができないため、抹消手続きをしないと、新しい所有者の登録ができません。

防犯登録の抹消手続きはどこでできる?

防犯登録の抹消手続きは、防犯登録したときと同じ都道府県内にある自転車販売店で行えます。

手続きには、自転車本体、身分証明書、防犯登録カードなどが必要となることが一般的です。また、料金は基本的に無料です。

都道府県による違いもあるため、詳しい手続き方法の詳細は、各都道府県の自転車防犯協会のホームページなどで確認し、処分する前にしっかりと手続きしておきましょう。

なお、前述のように自転車屋さんで自転車を引き取ってもらう場合は、多くの店舗は自転車防犯登録所を兼ねています。そのため店舗に持ち込んだ際に、引き取りと同時に抹消手続きを行うことができます。

一方、不用品回収業者やリサイクルショップを通じて処分する際、防犯登録の抹消手続きを行ってくれるところもあるようですが、業者や店舗によります。

悪質な業者の場合は、自分の防犯登録が抹消されずにそのまま他人に販売されてしまったという例もあるようです。事前に自分で抹消手続きをしておいた方が安心でしょう。

  • 自転車を処分するときは防犯登録の抹消手続きを忘れずに

    自転車を処分するときは防犯登録の抹消手続きを忘れずに

自転車が不要になったときの注意点

自転車が不要になったときには、自転車をむやみに放置しないという点も重要です。

不要な自転車をそのまま放置しない

アパートやマンションなどの共用部分に自転車を放置していると、住民トラブルにつながる可能性があります。放置した自転車によって共用部分にサビなどの損傷ができてしまうと、責任を問われることも。

路上への自転車の放置については、自転車の安全利用の促進及び自転車等の駐車対策の総合的推進に関する法律(自転車法)や道路交通法、自治体の条例などでも定められています。不要になった自転車の処分が面倒でも、共用の自転車置き場や路上に放置しないようにしましょう。

  • 不要な自転車は放置せず、責任を持って速やかに処分しましょう

    不要な自転車は放置せず、責任を持って速やかに処分しましょう

壊れた自転車や不要な自転車を処分する際は、手続きを忘れずに

自転車の処分法は「粗大ごみとして自治体に回収してもらう」「不用品の回収業者に依頼する」など、さまざまあります。処分したり人に譲ったりするときには、必ず防犯登録の抹消手続きを忘れないようにしましょう。

また、自転車の処分には時間がかかるケースもあるため、引っ越しなどで処分の期限がある人は、早めに手続きをするのがおすすめです。

最後に、粗大ごみの回収方法や、防犯登録の抹消手続きについては、自治体で制度が異なる部分もあります。事前にお住まいの地域における情報を集めて、しっかりと手続きしましょう。