ワークスタイル変革に取り組む企業は94%に、85％は効果あり - デロイトトーマツ

デロイトトーマツグループと「働き方事例」の研究・体系化を行うat Will Workは4月19日、2020年より共同で実施している日本企業321社を対象に1月14日～2月28日の期間で行われた「ワークスタイル変革実態調査」（働き方改革の実態調査）の最新の調査結果について公開した。

今回の調査は、2013年から2015年まで、デロイトトーマツが隔年で実施してきたワークスタイル実態調査を引き継ぐ調査で、今回が5回目の調査結果になる。

今回の調査は、過去2年間の新型コロナウイルス感染拡大による社会変化や加速したデジタル化の状況も踏まえ、DX（デジタルトランスフォーメーション）の潮流における、ワークスタイルの取り組みやコロナ禍を受けた企業の働き方のニューノーマルの検討状況、アフターコロナのワークスタイルについて調査・分析を行い、課題およびその解決の方向性を明らかにすることを目的に行われた。

調査項目は、「ワークスタイル変革の取り組み状況」「ワークスタイル変革の目的」「ワークスタイル変革の全般的な効果実感」「ワークスタイル変革の実施・検討施策」「リモートワークの現状と今後」「マネジメントに関する取り組み実施・検討」の6つで、コロナ禍を受けてワークスタイルに関連する質問が多く設置されている。

具体的な結果としては、ワークスタイル変革を実施・計画中と回答した企業は前回の89%を上回る94%に達し、企業にとって必須の取り組みとなっていることが明らかになった。

ワークスタイル変革への取り組み状況　引用：「ワークスタイル変革実態調査」

ワークスタイル変革の目的は前回に比べ多岐にわたり、「コンプライアンス対応」が相対的に減少する一方で、環境変化により早急な対応が必要となった「仕事のあり方に関する変革」や、「生産性向上」といった主体的で本質的な目的を挙げる企業が増加するという結果になったという。特に在宅勤務や時差出勤など労働環境整備や長時間労働是正などの施策に取り組む企業が全体的に多い。

ワークスタイル変革全般については、85%が「何らかの効果を感じている」と回答した。うち、19%は全般的に効果を感じており、ワークスタイル変革の先行企業とみられるという。

リモートワークに関する結果としては、「今後は出社頻度を増やす」「原則出社に戻す」企業が増える傾向にある一方、ワークスタイル変革に先行している企業は現状もリモートワーク主体・ハイブリッドのスタイルが大半で、今後も大きく変わらないという結果になった。