ロバート・ウォルターズ・ジャパンは4月13日、「アフターコロナ時代の新しい働き方意識調査」の2022年版の結果を発表した。調査は3月3日~8日、コロナ感染対策の在宅勤務を経験した同社登録のある国内で働く会社員551名を対象にインターネットで行われた。
働く場所・時間に縛られない働き方を経験して実感したことを聞いたところ、82%が「ワークライフバランスが向上した(特にそう思う+そう思う)」と回答。また、「ストレスの軽減」を実感している人が66%、「生産性が向上した」と実感している人は63%という結果に。
約2年に渡る在宅勤務の経験を経て、「在宅勤務の職場環境を改善するために、会社からどんな支援を受けたいですか?」と聞くと、1位「自宅ネット環境の改善支援・手当」(65%)、2位「電気代等の光熱費」(62%)、3位「オフィス家具(モニター・机・椅子など)の購入手当」(61%)が上位となった。
一方、会社から実際に受けた支援は、「携帯電話・スマートフォン(端末支給・電話代・ネット代など)」(28%)が最も多く、次いで、「今支給されているものより機能的なパソコン」(24%)、「電気代等の光熱費」(17%)という結果に。「支援なし」という人は3割程だった。