携帯電話所有者の94％はスマホ、10年前はどうだった？ - NTTドコモ調査

NTTドコモモバイル社会研究所は4月14日、携帯電話・スマートフォンの所有動向についての調査レポートを発表した。

2022年1月に実施された最新の調査結果によると、日本国内の携帯電話所有者のうち、スマートフォン利用率は94.0％に達した。同社は2010年から同内容の調査を継続している。スマートフォン利用率は年々向上し、2021年に初めて9割を超えた。

ケータイ・スマートフォン所有者のうちのスマートフォン比率

今回公開されたデータはスマートフォン利用率の推移のみを表したシンプルなもので、変化の背景を読み解くことは難しい。目立った変化が見られる部分としては、2010年から2011年にかけて4.4％から21.1％と急激に増えたほか、2012年頃と2018年頃の2回、成長がほぼ止まってグラフの「踊り場」があった後に再加速している。

参考までに、影響が大きいと思われるこの3つの時期の主要な出来事を列挙する（調査は年始に行われるため、トピックの発生時期とはズレがある）。まず、2010年はXperiaやGalaxyなど現在まで続くAndroidの主要ブランドが日本で動き出し、ほとんど知られていなかったスマートフォンという選択肢が多くの人に視野に入り始めた時期といえる。

Xperia SO-01B（2010年4月発売）とGALAXY S SC-02B（2010年10月発売）

一度目の停滞（2012年）から再び伸び始めた頃の出来事を振り返ると、2011年10月にau、2013年9月にドコモがiPhoneの取り扱いを開始。いまや日本のスマートフォンシェアの2/3程度を占めるとされるiPhoneを、どのキャリアでも当たり前に選べる環境が整った時期だ。

二度目の停滞（2018年）の頃にはすでにスマートフォン比率は7割を超え、多くの人がスマートフォンを第一の選択肢とする市場環境になっていた。ここで再加速した理由として考えられる出来事としては、大手キャリア各社が段階制の新プラン（auピタットプランなど）を導入してスマートフォンを安く持てる選択肢が身近になったことや、3Gサービスの終了が発表されて巻き取り（4Gへの移行促進）が本格化したことが挙げられる。