日本トレンドリサーチは4月10日、「節電に関するアンケート」の結果を発表した。同調査は4月4日~5日、東京電力管内、東北電力管内に在住、または通勤している400名を対象に、インターネットで実施した。
3月21日、東京電力・東北電力管内で初となる「電力需給ひっ迫警報」が発令された。この発令を知っていたか尋ねたところ、90.3%が「知っていた」と回答した。何から「電力需給ひっ迫警報」の情報を知ったのか聞くと、最も多い回答は「テレビで見た」(75.1%)で、「ネットで見た」(18.6%)、「ラジオで聞いた」(3.9%)と続いた。
「電力需給ひっ迫警報」が発令されたことで、普段はしていない節電対策を追加で行ったか尋ねたところ、69.0%が「行った」と答えた。具体的にどのような節電対策をしたのか聞くと「エアコンの暖房の設定温度を下げた」「暖房を石油ストーブにした」「使っていない電化製品のコンセントをすべて抜いた」「夜はなるべく家族で一カ所に集まって過ごした」「早めの消灯。テレビを消しラジオをつける」などの声が寄せられた。
「節電対策はしなかった」と答えた人にその理由を聞くと、「普段から節電しているので」「何をすればよいか分からなかった」「忘れていた」「小さい子どもがいて寒くて暖房が必要だったから」といったコメントが集まった。
もし停電になった場合に最も困ることについて尋ねると、最も多い回答は「冷蔵庫が使えない」(46.3%)だった。以下、「冷暖房が使えない」(20.5%)、「照明器具が使えない」(14.8%)と続いた。
停電になった場合に備えて準備したことを自由回答で答えてもらったところ、「枕元にランプや懐中電灯を用意する」「モバイルバッテリーの満充電を確認した」「インスタント食品やミネラルウォーターを買い、携帯用のLEDランプも購入」「乾電池の備蓄の確認」「風呂に水を張った」といった声が寄せられた。
電力不足を解消するために、どうしたらよいと思うか聞くと、「全国単位で、発電量の確保と融通ルートを準備する」「再生可能エネルギーを推進」「各家庭で自家発電して備える」「繁華街や店舗の電灯を消す」「省エネ家電への置き換え」などの意見が集まった。