横浜市立大学附属病院 化学療法センターの堀田信之センター長と、慶應義塾大学医学部 精神・神経科学教室 森口翔助教の共同研究グループは3月30日、コロナ禍以降の自殺件数はコロナ禍がなかった場合の予測値と比べて増加したとする分析結果を発表した。

若年女性で予測値比72%増

  • 2009年からの自殺件数、失業率の推移

グループでは、厚生労働省の死亡統計データ(出典:「人口動態調査」)を解析。その結果、2020年度の人口10万人当たりの自殺件数は、2009年から2019年までの傾向から算出した予測値より、男性で17%、女性で31%増加していることが判明した。また、死亡の増加は日本の失業率と連動していることがわかったという。

年齢別の自殺件数をみると、20代女性では予測値に対して72%増加しており、若年女性で増加が著しいことが明らかになった。同調査では、「新型コロナ禍の影響で、失業率が増加し、社会経済基盤の弱い若年女性を中心に自殺が増加している可能性を示唆している」と分析している。

今後については、「本研究の結果から、感染対策と合わせて適切な経済政策を行うことにより、自殺者数の増加が抑制されるのではないかと考えられる」としている。

今回の研究成果は、英文医学誌「JAMA Open Network」に掲載された(日本時間3月30日午前1時)。