副業OK企業の社員に聞いた、副業の実施割合は?

パーソルホールディングスは3月11日、「働き方の『いま』と『これから』に関する調査」の結果を発表した。調査は2021年11月26～28日、中小企業および大手・中堅企業、超大手企業で働く25～69歳の会社員1,000名(企業規模でおおよそ均等割付)を対象にインターネットで行われた。

今後新たに自社に取り入れてほしい働き方

調査によると、コロナウイルスの感染拡大以降の働き方について「変化があった」という人は63.1%。そのうち、48.9%が「これからもいまの働き方を継続したい」と回答。また、「変化なし」と答えた場合も、13.3%が今後新しい働き方を取り入れたいと答えた。

そこで、今後新たに自社に取り入れてほしい働き方を聞いたところ、「週休3～4日」(23.5%)、「副業・兼業」(16.8%)、「フレックスタイム制」(10.1%)が上位に。一方、テレワーク非導入企業の場合、「週休3〜4日」に続いて、「休暇取得ルールの改善」「テレワーク(在宅勤務)」が上位に。

また、「会社で副業・兼業施策を導入している」という129名に対し、副業・兼業の実施状況について教えてもらったところ、「コロナウイルス感染拡大以前から行っている」人は13.2%であったが、「コロナウイルス感染拡大以降から行っている」人が14.0%、「行っていないが検討している」人が31.0%と、拡大傾向にあることがうかがえた。

人材育成・研修方法

次に、企業の人材育成について調査を実施した。現在取り入れている人材育成・研修方法は「eラーニング」が46.5%でトップに。「OJT」「座学・講義型社内研修」「外部研修」については、いずれもオンラインがオフライン実施を上回り、コロナウイルスの感染拡大をきっかけに導入する会社が増加傾向にあることがわかった。