心身の不調を抱えたまま仕事を続けると、余計に体調が悪化してしまうもの。仕事を続けられそうにないと判断し、退職を検討する人もいるでしょう。しかし、「体調不良を理由に退職することができるのだろうか」と悩んでいる人もいるかもしれません。

そこで本記事では、「体調不良」を退職理由にできるかどうかについてくわしく解説。また、体調不良で退職する場合の注意点や、面接で退職理由を聞かれた時の答え方などについても紹介します。

  • 退職理由を体調不良にすることは可能?

    「体調不良」を退職理由にできるかどうかについてくわしく解説していきます

退職理由を体調不良にすることは可能?

「体調不良で退職するとは言いづらい」と思ってしまう人は多いかもしれませんが、雇用期間が定められていない正社員は、理由を問わず退職できます。

退職届を書く場合は特に体調不良について言及する必要はなく、「一身上の都合により退職」と記載すれば問題はありません。

なお、体調不良の原因が業務によるものであれば、労働災害が認められる可能性があることも、あわせて覚えておくといいでしょう。

一般的に診断書は不要

体調不良で退職するとなると「診断書が必要なのでは?」と思う人も多いのではないでしょうか。

しかし、一般的に診断書の提出は必須ではなく、用意しなくても退職することは可能です。

ただし、診断書があったほうが会社側に納得してもらいやすいケースもあるため、上司に理解してもらえるか不安な場合は準備しておくといいかもしれません。

退職が難航した場合

基本的には体調不良を理由に退職することは問題ありませんが、会社によっては上司がなかなか取り合ってくれなかったり、引き止めが激しかったりする場合もあるもの。

このような時は、退職代行サービスを利用するのも一つの手段です。退職代行サービスでは、本人に代わって弁護士や代行業者が退職に必要な手続きを行ってくれるため、必要に応じて利用を検討してみてもいいでしょう。

ただし、代行サービスを行う会社の中には違法な業者もあるため、しっかり下調べをした上で信頼できる業者を選ぶ必要があります。

  • 退職理由を体調不良にすることは可能?

    雇用期間が定められていない正社員は理由を問わず退職できるため、体調不良での退職も可能です

体調不良を理由に退職する時の注意点

自身の健康を考慮して退職することは間違った選択ではありません。

ただし、何も考えず急に退職の手続きを進めようとすると、職場でトラブルが生じてしまう可能性があります。

そこでここからは、体調不良を退職理由にする場合の注意点について解説していきます。

会社への伝え方

退職に関して、民法上では「退職希望日の2週間前までに告知すれば退職できる」と定められています。

しかし、引き継ぎや人員調整が必要なことを考慮すると、2週間前の告知では会社に迷惑をかけてしまう可能性もあるかもしれません。一般的な企業では1ヶ月前までの告知をルールとしていることが多いです。

もちろん、体調不良が原因であれば無理して伸ばす必要はありませんが、自身の状況を考えて問題なさそうであれば、1か月前までに告知したほうがいいでしょう。

お世話になった人へ挨拶

退職するにあたっては、お世話になった上司や先輩、同僚などに挨拶はしておきたいもの。

出社が可能な状態であれば、直接口頭で挨拶しましょう。直接の挨拶が難しい場合は電話やメールでも構いません。関わりのあった人だけでなく、所属している部署全体へも一斉メールで挨拶を送っておくと丁寧です。

引き止められたら

退職を伝えた際に、上司や同僚から引き止められることも決して珍しくはありません。しかし、体調不良のまま仕事を続けることは危険です。申し訳ないからという理由で無理をしないよう注意しましょう。引き止められたとしても、自身の体調を優先してください。

  • 体調不良を理由に退職する時の注意点

    体調不良で退職する場合は1ヶ月前までにはその旨を周知し、退職時には口頭もしくは電話やメールで挨拶しましょう

面接で退職理由を聞かれた時の答え方

体調不良での退職を検討している人の中には、次の職場の面接で不利にならないかどうかが気になる人も多いのではないでしょうか。

面接官によっては体調不良での退職がマイナスに捉えられることがあるため、答え方には十分注意する必要があります。

そこでここからは、面接で退職理由を聞かれた場合の答え方や注意すべきポイントについて、くわしく解説していきます。

問題なく復職できることを示す

体調不良で退職した人に対して企業側が最も気にすることは、「復帰しても大丈夫かどうか」ということです。

したがって、面接では医師の診断により復帰しても問題ないと確認できていることや、体調不良の原因となった職種・業種と違う分野で復職しようとしていることなどをしっかりと伝える必要があります。

体調不良の影響はなく長く働けると伝われば、採用につながる可能性が高くなるでしょう。

嘘や偽りなく話す

いくら体調不良がマイナスに捉えられやすいからと言っても、面接を成功させるために嘘をついたり隠し事をしたりすることはおすすめできません。面接官はこれまで多くの求職者と向き合ってきているため、嘘をついても気づかれてしまうものです。

また、入社後にギャップが生じてまたすぐに退職してしまうような事態を避けるためにも、正直に退職理由や志望動機などを話すことをおすすめします。

ポジティブに言い換える

面接官に、仕事に対する考え方が後ろ向きだと捉えられてしまうと、「すぐに辞めてしまいそう」と思われることもあります。

そこで、転職理由がネガティブなものである場合は、あまりそのことを強調せず、できる限り前向きな内容に言い換えるようにしましょう。

新しい環境で長期的に働きたい旨などを伝えると、ポジティブな印象を持ってもらうことにつながります。

  • 面接で退職理由を聞かれた時の答え方

    面接では嘘偽りなく話した上で、復職できることを示しましょう

体調不良を理由に退職したい時に使える制度

体調不良を理由に退職を検討する場合、その後の生活に不安があるという人も多いのではないでしょうか。

そこでここからは、体調不良を理由に退職した時や休業した時に使える制度を紹介します。ぜひ参考にしてみてください。

失業手当

失業手当は、失業した人が失業中の生活を心配することなく、安心して次の職を探せるよう支援する目的で設けられた制度です。

体調が回復して転職活動を行っている際に経済的な助けとなりますので、覚えておくといいでしょう。

ただし、受給要件としてハローワークに来所し求職の申し込みを行う必要があることや、被保険者期間が通算して12ヶ月以上であるなどの細かい規定があるため、事前によく確認しておかなければなりません。

傷病手当金

傷病手当金は、病気や怪我を理由に休業する人の生活を保証するため設けられた制度です。

最長で1年6ヶ月のあいだ手当金を受け取れるので、「まずは休業してゆっくり退職を検討したい」という場合に重宝する制度でしょう。

なお、支給される手当金の1日あたりの支給額は、標準報酬日額の3分の2程度の金額となります。

  • 体調不良を理由に退職したい時に使える制度

    体調不良を理由に退職したい時に使える制度を把握しておきましょう

体調不良を理由に退職することは問題ない

「体調不良で退職するとは言いにくい…」と考える人は多いかもしれませんが、雇用期間が定められていない正社員は理由を問わず退職できるもの。

診断書も一般的には不要なので、引き継ぎなどを考慮した上で1ヶ月前までに伝えれば、特に問題ないでしょう。

なお、次の職場の面接などで退職理由を聞かれた場合は、問題なく復職できることを示しつつ、できるだけポジティブに回答することが大切です。

退職した時に使える制度もあわせて確認しておき、体調不良で仕事を続けるのが難しそうだと感じた時は、無理をせずに退職や転職を検討しましょう。