リモートワーカーの8割超が職場のサポートに不満「根本的な解決ができない」

日本PCサービスは2月24日、同社が2021年11月に2万6,303人(20～89歳男女)を対象に実施した「コロナ禍以降のデジタル機器の利用実態・意識の変化に関する調査」の結果を発表した。

同調査によると、コロナ禍以降のリモートワークの実施率は、会社規模が小さいほど低い傾向にあることが分かった。勤務先の従業員数が3,000名以上の企業では30.9%が週1回以上リモートワークを実施しているのに対し、会社規模100名未満の企業では、週1回以上のリモートワーク経験者は11.4%、実施頻度に関わらない場合も16.6%にとどまった。

コロナ禍以降のリモートワーク実施率は会社規模が小さいほど低い傾向に　出典：日本PCサービス

またリモートワーク・オンライン授業経験者に、職場や学校からのサポートがどの程度あるかを聞いたところ、リモートワーク経験者の73.5%、オンライン授業・講座経験者の82.8%が、職場や学校からのサポートに満足していないと回答。職場・学校側もデジタル関連の専門的な知識を要するサポート体制に課題を抱えていることが判明した。

約8割のリモートワーカーが職場のサポート体制に不満　出典:日本PCサービス

その理由として「根本的な解決ができない」といった不満に加え、サポートする側の「知識不足」「業務多忙により解決に時間がかかる」などの声も上がったとしている。具体的には、「エラーや不具合が出た時の対応が十分でなく、出社しなければ直せなかった」、「抜本的な解決ではなく、一時的な解決方法での対応になっている」、「子供の学校については、ほぼ保護者に丸投げ」といった不満が上がっている。

一方、自宅の環境に関して、コロナ禍以降より重視するようになったことは「セキュリティ対策」と5人に1人(20.5%)が回答。2位が「デジタル機器のスペック」(14.4%)、続3位は「データのバックアップ」(13.6%)と続いた。