マイナビは2月14日、「週休3日制の意識調査」の結果を発表した。調査は2021年12月24日~27日、20~50代の正規雇用者800名(各年代200名)を対象にインターネットで行われた。
週休3日制について、「勤務日数の減少に併せて収入も減少する場合」の利用意向を尋ねたところ、約8割(78.5%)が「(どちらかといえば)利用したくない」と回答。一方、「収入は変わらず1日当たりの労働時間が増える場合」では約半数(46.1%)が、「1日の労働時間も収入も変わらない場合」では8割(77.9%)が「(どちらかといえば)利用したい」と回答し、週休3日制の利用意向には、収入の減少が大きく影響することが明らかに。
また、週休3日制に限らず、今より休みが増えたときに想定される仕事への影響について聞くと、「収入が減りそう」が最も多く35.0%、次いで「効率的に仕事を進めるよう努力しそう」(26.5%)、「長く働き続けられそう」(25.3%)と続き、やはり、休みが増えることに対しては仕事への好影響よりも、収入減少に対する不安感が大きいことがうかがえる結果となった。
続いて、今の職場で週休3日制は可能かと尋ねたところ、60.1%が「(どちらかといえば)不可能」と回答し、「(どちらかといえば)可能」(39.9%)を約20pt上回った。
不可能と思う理由を自由回答で聞くと、「仕事量が多いから」や「人手不足」の意見が多かったほか、「仕事内容的に難しい」「属人的業務があるため」など職種や業務内容による理由も見受けられた。
仕事の満足度と週休の関連性について調べたところ、週休が多い人ほど仕事満足度が高い傾向に。また、「給料は高いが休みは少ない」「給料は低いが休みが多い」どちらがよいか聞くと、全体では「給料は高いが休みは少ない」が50.1%、「給料は低いが休みが多い」が43.9%と拮抗。年代別に見ると20~30代では「休み」、40~50代では「給料」を重視する割合が高かった。