「Job総研」を運営するライボは、2021年12⽉24⽇〜2022年1⽉4⽇の期間、「週休3⽇制に関する調査」を実施し、その結果を1月31日に発表した。同調査は1年以内～10年以上の勤務者かつ20～1000人以上規模の会社に所属している、全国の20～69歳男女667名の社会人を対象にインターネットにて行われた。

  • 週休3日制の賛否

はじめに、週休3⽇制の賛否については、「賛成」50.2%と「やや賛成」24.7%を合算して、74.9%が賛成派となった。反対派は全体の14.0%で、内訳は「反対」8.8%、「やや反対」5.2%となった。「どちらでもない」は11.1%という結果に。

  • 男女別 賛否の割合／年代別 賛否の割合

賛否の回答者を男⼥別にみると、賛成と回答した男性は74.2%、⼥性は75.7%とほとんど差がなかった。一方、反対派の回答では男性が15.8%、⼥性が10.4%とわずかに男性が多い結果に。

また、賛成派回答を年代別にみると、20代が83.2%、30代が77.7%、40代が65.4%、50代が71.9%だった。

反対派は20代が9.2%、30代が9.9%、40代が20.7%、50代が21.1%と、年代が上がるごとに反対派回答が多くなる結果となった。

  • 週休3日制の賛否(1日の労働時間が増える場合)／(収入が減る場合)

続いて、条件付きで週休3⽇の賛否を調査すると、週休3⽇制の導⼊にあたり「1⽇あたりの労働時間が増加する場合」の賛成は61.3%、反対派は30.5%となった。

また「給与が減額する場合」の賛成回答は⼤きく減少し32.5%、反対回答は56.3%となり半数を超える結果だった。

  • 条件付きの賛成派(年代別)

1⽇あたりの労働時間が増える場合、「賛成」と回答した年齢別割合をみると、最多は20代の66.0%。次いで30代が65.4%、40代が53.8%、50代が53.6%だった。

また、「給与が減額する場合」の賛成回答でも、20代が最多の37.5%、次いで30代が33.0%、40代が29.9%、50代が15.8%と、どちらも年代が上がるごとに賛成意⾒が減る傾向がみられた。

  • 週休3日制 賛成の理由

そこで、週休3⽇制の賛否で「賛成」「やや賛成」と回答した賛成理由を調査を尋ねると、「プライベートの充実や⾃由時間が増加するから」(84.2%)で最多に。次いで「スキルアップの勉強時間を確保できるから」(45.1%)、「副業がしやすくなるから」(44.9%)と続いた。

  • 週休3日制 反対の理由

一方、で「反対」「やや反対」と答えた人の理由は、「給与が減少する可能性があるから」が最多回答の62.0%、次いで「業務が停滞する可能性があるから」(42.4%)、「1⽇あたりの労働時間が増加する可能性があるから」(31.5%)となった。