Slackは1月21日、アフターコロナにおける働き方の変化とテクノロジーの活用の実態についての調査「はたらき場所改革に関する調査レポート(The Reinvention of Work Report)」の結果を発表した。調査は2021年10月12日〜11月16日、雇用者数100人以上の企業に勤務する日本・オーストラリア・韓国のナレッジワーカー6,009人を対象に実施した。

  • 使用するアプリの数

まず、日本のナレッジワーカーに対して今後の働き方について聞いた。すると、37%がリモートワークの経験がなく、17%が職場勤務に戻る予定である事が分かり、半数以上(54%)がオフィスを中心に働き続けることが明らかとなった。一方で、韓国では60%、オーストラリアは41%となっている。

アフターコロナの職場勤務に関して従業員の意向が反映されているかどうか聞いてみると、日本では「反映されていると思う」という人はわずか35%で最も低い結果となった。また、企業のオフィス再開に満足している割合も3カ国中最下位(37%)となっている(オーストラリア64%、韓国55%)。

リモートワークを継続したいと考える日本のナレッジワーカーは、半数以上。一方で、その働き方の課題としては、新入社員との交流や同僚との関係構築(各40%)が多くあげられた。

次に、業務におけるテクノロジーの活用について聞いたところ、「テクノロジーによって在宅勤務の効率性が向上した」と回答した割合は日本が最下位(52%)となった。「テクノロジーが職場の文化や業界全体にポジティブな影響を与えた」と感じている割合も日本が最も低く40%にとどまっている。

日本のナレッジワーカーのうち、6つ以上の業務アプリを利用しているのは42%。アプリの切り替えに費やす時間については、1日で平均21分となっている。

日本においては、社外コミュニケーションのツールはメール(28%)やオンライン会議(20%)、電話(17%)が主流となっている事が分かった。一方で、返信の遅さ(24%)や作成に時間がかかる(16%)といった効率性や、共有される情報が不十分(18%)や認識の違いに不安を感じる(15%)などといった事からメールでのコミュニケーションに不満を感じるナレッジワーカーも多く見られた。

日本のナレッジワーカーのうち、61%が社外とのコミュニケーションを単一のプラットフォームで行いたいと感じている事も明らかとなっている。