リンクは1月21日、「在宅勤務と電話対応業務に関する意識調査」の結果を発表した。調査は2021年12月2日〜3日、在宅勤務を経験したことのある全国の会社員(正社員)400名を対象にインターネットで行われた。
現在の一週間における在宅勤務状況を教えてもらったところ、「週に5日以上(フルで在宅勤務)」(22.8%)が最も多く、次いで「週2日在宅勤務」(21.8%)、「週3日在宅勤務」(18.3%)と続き、約8割が「週2日以上」の在宅勤務をおこなっていることが明らかに。
また、理想とする在宅勤務日数を聞いたところ、「週に5日以上(フルで在宅勤務)」が最も多く28.5%。「週2日以上の在宅勤務」を理想とする人の割合は89.5%に達し、引き続き在宅勤務を望む会社員(正社員)が多いよう。さらに、2022年以降、「勤め先で在宅勤務が推奨される予定」の割合は約6割(64.0%)となり、企業側も引き続き在宅勤務を実施する傾向が確認できた。
業務における社内外の連絡ツールを教えてもらったところ、「E-mail」の使用率は「社内の連絡」において80.3%、「社外の連絡」では76.8%とトップに。次いで、「携帯電話(スマートフォン含む)」(社内74.5%、社外74.3%)、「WEB会議」(同74.3%、59.0%)が上位に。
また、コロナ禍による電話対応の変化について質問したところ、55.8%が「電話はあまり使わず、メールやチャットで連絡することが多くなった」と回答。次いで「会社の固定電話ではなく、携帯電話を使用することが多くなった」(33.0%)、「特に変化なし」(21.3%)、「チャット・WEB上での問い合わせ対応を強化した」(16.0%)と続いた。
一方、社内、社外に急用で連絡する際のツールでは、「携帯電話(スマートフォン含む)」の使用率が圧倒的に高く、社内外ともに8割以上(社内82.0%、社外81.5%)にのぼった。
次に、固定電話(会社や部門・グループの代表電話)対応だけのために出社した割合を調べた結果、76.5%が「ない」と回答した一方で、約2割(18%)が固定電話(会社や部門・グループの代表電話)対応のために出社した経験があることが明らかに
また、今後どのようにする予定か質問したところ、「社員が交代制で出社し対応」が最も多く28.8%。さらに、出社せずに固定電話(代表電話)対応ができるシステムの必要性に関して聞くと、「導入したいと思う」が33.8%、「まだわからない」も30.8%となった。