時折ニュースで報道される車やバイクのリコール。自分も車を所持していると「私の車は大丈夫かな」と心配になりますよね。
今回の記事では、ホンダの車についてリコールになった車種の検索方法と、どれだけの車がリコールになっているのかを紹介します。
「もしリコールになっていたらどうなるか」についても解説しますので、気になる人はぜひチェックしてみてください。
リコールとは
リコールとは、車の設計や製造過程に問題があり、国土交通省の定める保安基準に適合しなくなってしまう、あるいはその恐れがある場合に、自動車メーカーが国土交通省へ届出をした上で回収や無料の修理を行う制度のことです。
簡単にいってしまえば、「メーカーの落ち度で、重大な問題が起こってしまう可能性がある状態で販売してしまった車を無償で修理します」ということ。あくまで「可能性」なので、必ず問題が起こるとは限りませんが、ユーザーはできるだけ早く修理することが望まれます。
リコールは基本的に自動車メーカーの意思によって行われますが、自動車メーカーが正しくリコールを行わない場合には、国土交通省からリコール命令や改善指示が出されます。この命令には法的な力があり、リコール隠しを行い届出の義務を怠ったり、リコール命令に従わない場合には罰則が課される仕組みです。
また、自動車だけでなく、特定後付装置(チャイルドシートとタイヤ)についても同様にリコールが行われています。リコールとよく似た制度に改善対策とサービスキャンペーンがありますが、それぞれ車が起こすであろう不具合や欠陥の程度によって分けられています。
改善対策とリコールの違いは?
改善対策は車の設計や製造過程に問題があり、「保安基準に適合しなくなるほどの不具合ではないが、車の安全性もしくは公害の防止という観点から放置できないもの」について、国土交通省へ届出の上で無料で修理する制度です。
サービスキャンペーンとは?
サービスキャンペーンとは、リコールや改善対策に値するほどではないものの設計・製造過程に問題があり不具合が起こるときに、国土交通省へ通知し、無料で点検・修理を行う制度です。
ホンダのリコール・改善対策・サービスキャンペーンの代表的車種
ホンダでは実際どのような車がリコールや改善対策の対象となっているのでしょうか。ホンダの人気車種のうち、リコールやサービスキャンペーンが行われた代表的車種は以下のとおりです。
- N-BOX
- ヴェゼル
- フィット/ フィットシャトル
- フリード
- シャトル
- オデッセイ
- ステップワゴン
- CR-V
リコールやサービスキャンペーンと一口にいっても、その内容や対応はさまざまです。
「エアバッグ作動時に部品が飛び散って怪我をする恐れがある」「燃料ポンプが作動不良になり、走行中にエンストする可能性がある」といったように、リコールの対象になるものは重大な事故や怪我につながる恐れの大きいものです。
しかし、サービスキャンペーンの場合は「スマートフォン接続用コネクターと音楽再生用コネクターを逆に取り付けてしまっているものがある」など、走行機能には問題のないものもあります。
また、もし自分や親の所有している車などがリコールになったものと同じ車種であることが判明しても、焦って行動しないようにしましょう。自分の愛車と同じ車種がリコールされていても、製造された年月日や車体番号によっては自分の車がリコール対象には該当しないかもしれませんし、走行機能にすぐに影響が出るとも限りません。
まずは落ち着いて、リコール検索や購入したディーラーに問い合わせてみましょう。「どんな欠陥なのか」「何が起こる可能性があるのか」について、正しい情報を手に入れることが大切です。
ホンダはどれくらいリコールが起きている?
2020年の自動車のリコール届出数は、全部で384件。そのうちホンダのリコール数は14件、対象台数は6万9,436台です。具体的には「N-BOX」のヒューズボックスや「アコード」の電圧変換装置などが該当しています。
ホンダが2020年に日本国内で販売した車両は61万9,115台なので、そのうち約10%に相当する台数にリコールが発生していたといえるでしょう。
ちなみに、2019年の場合は国内販売台数72万2,003台に対しリコール対象台数は83万5,567台となっており、2回以上リコールとなっている車が存在します。2018年では国内販売台数74万7,177台に対し42万2,667台がリコール対象となっており、年度によってリコール数にかなりばらつきがあります。
参考までに他の会社のリコール届出数と対象となった車の台数を見てみると、スズキが14件(306万2,826台)、トヨタ自動車が16件(60万640台)、日産自動車が12件(15万4,695台)です。
自分の車がリコール対象かどうかを知るには
自分のホンダ車がリコールの対象になっているかを知るには、いくつかの方法があります。
自分で調べる方法
「自分の車がリコール対象になっているかどうか不安だ」というときは、リコール検索をしてみましょう。
ホンダのホームページの「リコール」からは、車検証にある車体番号を入力することで、自分の車やバイクがリコール対象かどうかをチェックできます。
あるいは、どのような車種がリコールやサービスキャンペーンになっているのかを一覧でみることも可能です。
下に挙げる国土交通省や日本自動車整備振興会連合会のサイトからは車の検索しかできないため、ホンダのバイクのリコールについて検索したい場合は、メーカーのHPから検索しましょう。
また、国土交通省自動車局 審査・リコール課のサイトからは、車名と型式、届出日からリコール対象の検索ができます。リコールの届け出があってから検索に反映されるまで少し時間がかかるため、「ニュースで見たリコールについてくわしく知りたい」という時には検索ではなく、国土交通省の報道発表資料から探すようにしましょう。
日本自動車整備振興会連合会のサイト、スマートフォンアプリからも検索が可能です。スマートフォンアプリであれば車検証のQRコードから読み取りができるため、車体番号をいちいち確認しながら入力する手間が省けます。
ディーラーから連絡が来ることも
どの車種、どの車体番号の車がリコールの対象になったのかはもちろんディーラーにも連絡が行きます。そのため、ディーラーから車を購入している場合には手紙やダイレクトメールなどでリコールの連絡が来るでしょう。
ただし、自動車購入後転居していてディーラーに連絡していないケースや、知人から譲り受けた、中古車を購入した場合などは、連絡がとれない、あるいはそもそも来ないこともあります。
車検で判明する場合も
「エアバッグが異常破裂する恐れがある」など、危険性の度合いが大きいものについては、リコールを受けていない車両は車検に通してはいけないことになっています。
そのため、自分で全くリコールのチェックをしていないと、車検ではじめてリコール対象であることを知るかもしれません。この場合、リコールの修理が終わるまで車検ができないため、車検が終わるまで予定より時間がかかってしまったり、業者によっては手数料を取られてしまうこともあります。
自分であらかじめリコール対象車かを確認し、ディーラーで修理してもらってから車検を受けた方がスムーズに終わるでしょう。
自分の車がリコール対象になったらどうすればいい?
もし自分のホンダ車がリコール対象車であることがわかった場合は、ディーラーや販売店などに連絡すれば無料で修理してもらえます。リコールの修理に期限はありませんが、事故や怪我などが起きないようできるだけ早く対応しましょう。
自分の車がリコール対象でないか確認しよう!
いくら安全運転に気をつけていても、車そのものに不具合があると思わぬ事故や怪我が起こってしまうこともあります。
リコール対象になっているということは、それだけ危険な可能性がある、ということ。できるだけ早く修理をしてもらうようにしましょう。
自分の車がリコール対象になってしまった場合、ディーラーから連絡が来ることもありますが、転居などの理由で連絡がつかなくなってしまっている場合もあります。念のため、自分でも調べておくと安心です。