チームスピリットは12月9日、「プロジェクト型ワーカー」に関する調査結果を発表した。調査は11月12日〜14日、士業・コンサルタント業・エンジニア業の企業に勤める、25〜54歳の役職者および一般社員(各300名、うち女性72名)を対象にインターネットで行われた。

  • 現在のテレワークの実施状況について

    現在のテレワークの実施状況について

現在のテレワークの実施状況を教えてもらったところ、「基本的に出社している」(38.5%)が最も多く、次いで「週に4回以上テレワークをしている」が31.7%と、基本的に出社している「出社中心型」と週4日以上テレワークを実施している「テレワーク中心型」が多い結果となった。

  • コロナ以降のメンバーとの協業について

    コロナ以降のメンバーとの協業について

続いて、「コロナ以降の、初めて一緒に働くことになったメンバーとの協業について感じること」を聞いたところ、35.2%が「コロナ以前と比べて(やや)難しくなった」と回答。役職・企業規模別に見ると、特に、1,000名以上の大企業の役職者は52.0%と高く、中堅・中小企業の役職者(33.0%)に比べ、大企業の方が難しさを感じている傾向にあることが明らかに。

また、難しくなった理由を聞くと、「リモートでは意思疎通が取りにくい」(64.5%)、「メンバーのキャラクターが分からない」(44.5%)、「メンバーのスキルが分からない」(30.3%)が上位となった。

  • 会社におけるクライアントからの相談について感じていること

    会社におけるクライアントからの相談について感じていること

次に、会社におけるクライアントからの相談について感じていることを聞いたところ、「人材不足にもかかわらず、案件を受注し苦労したことがある」(34.0%)が最も多く、次いで「クライアントからの相談数に対し、自社の人材は不足していると感じる」(27.3%)、「クライアントからの相談に対し、十分に応えられるスキルを持つ自社の人材は不足していると感じる」(26.0%)と続き、4人に1人がプロジェクト案件に対する人材不足と、案件に見合うスキルを持つ人材の不足を課題に感じていることが分かった。

また、一般社員がプロジェクト責任者に期待することを聞くと、2人に1人が「適正なアサインメント(業務の割り当て、選出、配属)」(50.3%)を望んでおり、次いで「稼働状況のコントロール」が36.0%で続いた。