リクルートが運営する「リクルートブライダル総研」は、厚生労働省が発表した2020年の婚姻組数が戦後最少の約53万組となったことを受け、コロナ禍の2020年に婚姻を延期・取りやめたカップルの理由を探るため、緊急調査を実施した。調査は9月17日～9月21日の期間、全国の20歳代～40歳代の女性40000人を対象にインターネット調査行い、その結果を11月15日に発表した。

  • 各年の婚姻予定者に対する延期・取りやめ割合

今回の調査では、2020年に婚姻予定(※)だった人のうち、24.7%が延期および取りやめを決断。2019年の延期・取りやめ(9.7%)から15ポイント上昇しており、その多くはコロナの影響が背景にあるものとみられるという。

  • 婚姻を延期・取りやめた理由(2020年に結婚(入籍)を延期・中止した経験がある人/複数選択/n:396)

婚姻を延期もしくは取りやめたカップルの理由は、1位「双方の親にあいさつができない(29.3%)」、「その他」を除いて2位、3位が「結婚式ができない」(「結婚式が予定通りの時期に実施できない(15.7%)」、「自分たちの望む結婚式ができない(13.9%)」)となった。接触・移動・人数制限を強いられたコロナ禍ならではの状況が浮き彫りに。

特に「結婚式ができない」と回答した層は、「祝いの機会への切望」「規範意識」「ゲストへの配慮」が強いことがうかがえるとのこと。

同社の試算によると、結婚イベントの経済波及効果は婚姻1組あたり約658万円。婚姻延期・取りやめによる経済損失額も相当程度大きいとみられる。

※結婚(入籍)したおよびする予定の人