コロナ前より重視するようになった住まいの条件、広いリビングと同率1位は?

リクルートの住まい領域の調査・研究機関であるSUUMOリサーチセンターは9月28日、「住宅購入・建築検討者　調査」の結果を発表した。同調査は6月、住宅の購入・建築を検討している20歳～69歳を対象にインターネットで実施し、1,291サンプルを集計した。

テレワーク実施割合

テレワークの実施状況について調べたところ、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、テレワーク実施率はエリアを問わず大きく上昇していることがわかった。

首都圏では感染拡大初期(2020年1月～3月頃)に46%だった実施率が、2020年4月～5月中旬頃のお緊急事態宣言中は64%にまで上昇。2021年1月～6月も58%がテレワークを実施している。東海、関西、札幌など全国の他エリアでも2割から3割程度はテレワークを実施していることがわかった。

コロナ禍拡大の住まい探しへの影響について尋ねたところ、2020年9月～12月の検討行動時と比べても、2021年1月～6月では「影響はない」が8ポイント増加した。その前の2020年5月下旬～9月中旬の行動時の調査から2回連続で増加している。「検討を休止・中止した」「モデルルーム見学をやめた」など抑制に関わる項目は、2020年9月～12月の検討行動時と比べてすべて減少している。

コロナ禍拡大の住まい探しへの影響

地域別に見ると、関西と仙台市以外は、「影響はない」が2020年9月～12月検討者から増加している。特に首都圏では「影響はない」が13ポイントと大きく増加した。

新築マンションの検討者は、「抑制された」(検討を休止・中止、モデルルーム見学をやめたなど)の比率が高いが、世帯年収が上がるほど、「影響はない」の比率が上がっている。年代別に見ると、50代、60代では、40代以下と比較して「抑制された」の比率が高かった。

コロナ禍拡大による住宅に求める条件の変化について調べると、コロナ禍前と比べて変化した住まい選びの条件として、「収納量」「広いリビング」「部屋数」「日当たり」といった住まいの快適性や広さについての項目が上位に挙がっていることがわかった。特に「収納量」は、 2020年9月～12月検討者から9ポイント増加している。