「部長」の役割とは? 年収や英語表記、必要スキルをくわしく解説

部長は、経営側の視点から現場で働く部下をマネジメントする上級管理職です。現場で働いていた課長時代とは異なり、組織全体を見据えたマネジメントスキルと部下から慕われる人間力の高さが求められます。

この記事では、部長の役割や仕事内容、年収についてくわしく解説します。また、英語表記についても紹介するので覚えておきましょう。

• 部長という役職について解説します

部長とは

部長は、会社の従業員に与えられる役職の中でも経営側に近い管理職です。部署の責任者として意思決定を行う立場でも経営者としての視点を持って現場で働くため、部下のスキルや管理体制など業務全体を見ながら、業績や生産性を上げるにはどうすればいいのか考えるスキルが求められます。

人材や予算をうまく調整しながら、会社がしっかりと利益を得て事業が成長できるよう、長期的視野をもった業務進行が大切です。

部長職の立ち位置

会社や事業規模によって、役職の呼称や意味は異なるので注意が必要ですが、一般的には、下から、一般社員、主任、係長、課長、次長、部長、事業部長、常務取締役、専務取締役、代表取締役社長の序列になっており、「部長」は部門や部署の責任者になります。

取締役などの経営層に近い存在であり、部長自身も経営者視点を求められる立場です。

部長と課長の違い

部長と課長では、視点、役割、部下との関わり方、求められるスキルなど、様々な点で違いがありますが、大きく異なるのが視点と役割になります。

部長は経営視点で物事を見て、判断するのに対して、課長は現場視点です。部長が経営方針や目標に則ってその部署の戦略を考案する役割を担うのに対し、課長は部長が立案した戦略を実行する役割を担います。

• 部長は課長時代よりも、経営マネジメント力が求められ役職です

部長の仕事・役割と求められるスキル

部長の主な役割は、組織管理と事業経営の二つです。部長には、部署の責任者として部下のスキル管理や業務内容の改善策を考えることが求められ、主な仕事内容には、収益増加に向けた新しいことへの挑戦や組織デザイン、業績拡大の実現などがあります。くわしく見てきましょう。

リスク管理

部長は、現場で問題を招きそうな業務をいち早く発見して、対応することが求められます。そのため、あらゆるリスクに備えて、管理体制をつくることも部長の仕事です。

誰もがスムーズに仕事を遂行できるように仕事のルール化や業務を可視化することで、トラブルの早期発見や解決につなげます。また、部署を管理する上でルールを決めたら、雇用形態を問わず、全従業員へ周知させることも重要です。そうすることで、不正やリスク報告もしやすくなります。

ときには決めたルールに基づいて、部長自らがチェックを行うことで、管理体制の穴や改善点を見つけられるでしょう。

経営戦略の伝達や部署戦略の立案

経営陣の経営方針や経営戦略を部署戦略に落とし込むのも部長の仕事のひとつです。

戦略を実行する課長を始めとした部署のメンバーに対して、素早く、かつ、わかりやすく伝達することで、より早く、より大きな成果や成長につなげることが重要です。

業績拡大・業務の改善

部長は、経営者視点を持つ部署の責任者として業務拡大・業務の改善に取り組まなければなりません。業務拡大には予算をはじめ、人材の確保も必要ですが、まずは、今ある人的資源で成果を出せるよう努めます。

現状の問題点や改善点を見つけ出すことができれば、想定しているよりも少ない人材で業務を遂行することも可能です。部長が主導して人の動きや仕事量などを洗い出し、組織の動きを変えていきます。

新しいことへの挑戦

これまでとは違う新しい領域への挑戦も部長の役目といえます。従来どおりのやり方を維持するのも大切ですが、常に成長を続けるために新しい何かを始めることも業績拡大のためには重要です。

年にひとつは成果を出せるように、四半期に一回は新しいことに挑戦しましょう。アイデアが見つからないときは、部下の発想を取り入れるのもおすすめです。進める上で、部下に任せっきりにしたり、言いなりになったりすることがないよう、常に当事者意識を持つよう心がけましょう。

部下の教育・育成と組織づくり

組織の成長のために新しいことへの挑戦も重要ですが、組織を支える人材の育成も部長の大事な仕事です。部下のスキルを高めることで、予算削減や業績向上にもつながります。部下の年齢や経験だけではなく、業務に対する意欲や実行力など、部下の性格や資質を踏まえた組織編成を行いましょう。

そのためには、組織の成長につながるような、情報共有ができるチームづくりが必要不可欠です。部下の動きを見ながら、風通しのいい組織を目指して定期的に編成を変えてみるとよいでしょう。

次世代の幹部候補の育成

部長は経営者の視点で将来を見据えた人材を育成しなくてはいけません。部長として掲げている方針を課長に伝えて、次世代の幹部候補を育てていきます。部下に同じ志を受け継ぐことが部長から次の役職への昇格条件といえます。

部下がミスを怖がっていたら、まずは挑戦させることも大切ですが、それ以上に部長としてしっかりフォローすることが重要です。判断基準をしっかりと伝えた上でミスがあった場合には、なぜミスが起きたのかフィードバックを行いましょう。

部下の評価

部下の評価も重要な役割です。直属の部下である課長だけでなく、部署全体の評価を求められる場合もあります。

部署メンバーの細かい業務を全て把握するのは難しいですが、誰が、どのような業務を、どれくらいの業務量で担当しているかなどを把握し、適切に評価できるように努めましょう。

• 次の部長を育てるために、部下に自分のイズムをしっかりと伝えましょう

部長の平均年収

厚生労働省が発表した「令和元年賃金構造基本統計調査」によると、部長クラスの平均年齢は約52歳、６月分の所定内給与額にあたる平均賃金は男性で約66万円、女性で約61万円となっています。

以下は、企業規模別の全性別の平均を表にしたものです。

ここから、部長は上級管理職にあたりますが、企業規模によって平均給与額や年収に差があることがわかります。

• 従業員数1,000人を超える企業規模の部長は、高所得者層に入ります

部長の英語表記

部長の英語表記は、シーンによっていくつかありますので紹介します。

Manager

「Manager」は単体で使用されることはほぼなく、「Sales manager(営業部長)」「General manager(業務部長)」など後置詞として使われます。会社の規模や形態によって呼称は変わることを覚えておきましょう。

Director

「Director」は、会社の規模や形態によっては役員クラスを表すときに使われる英単語ですが、部長として使用される場合もあります。「Manager」を後ろにつけて「Director Manager」と表現することも可能です。

「Director」の前に「Senior」や「Executive」「Chief」などがつくと、上の役職を表すことができます。組織によって呼称は異なるため、ビジネスシーンでは注意が必要です。

Captain

「Captain」は、部隊やクラブチームなどの主将・部長という意味で使われます。しかし、会社の編成において「○○部」とある場合、「部長」にあたる役職名が「Captain」となっていることもあります。

英語で役職名を表記するのは、組織や規模によっても変わってきます。ビジネスシーンでは名刺交換などで役職を確認するときは英語表記と併せて、日本語での役職名も確認しておきましょう。

• 部長の英語表記も覚えておきましょう

部長を目指して必要なスキルを身につけよう

部長は、現場から離れて、経営者レベルのマネジメント業務を担う役職です。部門長として自部門の成果を上げるだけではなく、新商品の開発など新しいことにもチャレンジしていかなくてはなりません。そのほかにもリスク管理や組織デザイン、部下の育成などやるべきことは多岐にわたります。

将来、部長を目指しているなら、この記事で紹介した部長に求められる能力を参考にして必要なスキルを身につけましょう。