ノートンライフロックは、コロナ禍での家庭におけるインターネットの使用について調査した「ノートン サイバーセーフティ インサイトレポート 2021(家庭編)」の結果を9月9日に発表した。調査は、5月20日~6月8日の期間中、18歳以上の成人1,003人を対象に日本国内でオンラインにて実施された。
本調査では、仕事や学校以外で、1日平均4.4時間スクリーンの前で過ごしているという結果がわかった。全体では、3分の2以上(68%、うち18〜39歳は73%)が「画面を見る時間が長すぎる」と回答し、半数以上(54%うち18~39歳は69%)が「画面に依存している」と感じていた。
さらに、回答者全体の約4分の3は、「子どもがスクリーンに依存している」(76%)と考え、「親は子どもを退屈させないためにスクリーンに頼りすぎている」(72%)と考えていることがわかった。また、大多数(82%)の人は、親が子どものスクリーンを見る時間を管理することは、「ある程度重要」と答え、5人に2人以上(42%)は「非常に重要または絶対に必要である」と答えた。
また、デバイス使用の大半を占めるのは、ソーシャルメディアの時間だという。ソーシャルメディアのアカウントを持っている人の半数以上(57%)が、「ソーシャルメディアにあまりにも多くの時間を費やしている」と回答しており、その中でも18~39歳の若年層の割合が高い結果となった。(18~39歳:64% vs. 40歳以上:54%)
さらに、コロナ禍、学校や仕事以外でスクリーンの前で過ごす時間が大幅に増加したと約5人に2人が回答。半数以上が、スクリーン使用が身体活動の低下につながったと回答し、5人に1人近くが精神的な健康に悪影響を与えたと回答した。
一方で、悪い効果だけでなく、「コロナ禍、娯楽でのスクリーン使用が大幅に増えた」と答えた人のうち、10人に9人(88%)が、「ポジティブなものもネガティブなものも含め、何らかの影響を感じた」と答えた。3人に1人(35%)は、「スクリーン使用が気分転換になった」とも答え、5人に1人(21%)は、「人とのつながりを感じられるようになった」と答えていた。