おすすめしない投資信託の特徴や理由をFPが解説

今から投資を始めようと思っている人におすすめなのが、運用をプロにまかせることができる投資信託です。しかし、いくらプロに任せるからといって安心できるわけではありません。本記事では、おすすめしない投資信託の特徴などを説明したうえで、どのような投資信託を選べばいいのかをご紹介していきます。

どのような投資信託を選べばいいのでしょうか

投資信託とは

投資信託は、初めて資産運用を始めるときにおすすめされることが多い金融商品のひとつです。一体どのような金融商品なのか、まずご紹介していきます。

投資信託について

投資信託は、資産運用の専門家が投資家に代わって株式や債券などに投資、運用してくれる金融商品です。どの対象に投資するかはプロが決めてくれるうえ、運用までしてくれるため資産運用について全く知識のない初心者でも始めやすい商品のひとつです。運用の成果は投資額に応じて分配されます。

投資信託の仕組み

投資信託はさまざまな専門機関がそれぞれの役割を果たすことで成り立つ金融商品です。投資信託を作り運用する「投資信託運用会社」は、経済・金融情勢などのデータを分析し、収集した資金をどうやって投資するかを考える会社です。委託会社とも呼ばれますが、投資信託における頭脳としての役割を持っているため最も重要なポジションです。

証券会社や銀行、郵便局などの金融機関である「販売会社」では、投資信託を販売し資金を投資家から集めます。いわゆる投資家と投資信託をつなぐ窓口です。投資家から集めた資産を保管・管理するのは「信託銀行」で、受託会社とも呼ばれていますが、さきほどご紹介した「投資信託運用会社」からの指示で株や債券を購入・売却します。

投資信託の豆知識

投資信託を検討するうえで知っておいてほしい言葉に「基準価額」があります。これは投資信託の一口あたりの値段のことです。時価評価の総額に利息や配当金などを加えた純資産総額を投資信託の総口数で割った1口あたりの価額が基準価額となります。

多くの場合、投資信託は1口1円でスタートするのですが、その後の運用により変動していきます。ちなみに口数とは、購入や売却するときの取引の単位です。

基準価額は1日に1つの価額として公表され、購入や換金が行われます。ただし、公表が行われるのは投資信託の申込後なので、基準価額がわからない状況で取引を行います。理由としては、投資信託をすでに保有している投資家の利益が阻害されるのを防ぐためです。これをブラインド方式といいます。

投資信託にかかる手数料

投資信託にはさまざまな手数料がかかります。具体的には、まず購入時に販売会社に支払う販売手数料(購入時手数料)がかかります。保有時には、運用期間中に継続的に支払う必要がある信託報酬や会計監査などにかかる監査報酬などがあります。

さらに投資信託が投資する株式などを売買するときにかかる費用として売買委託手数料や、信託期間の途中で投資信託を解約する場合に発生する信託財産留保額があります。その他、解約(換金)手数料や成功報酬が別途発生するケースもあるので、投資信託購入前に必ず投資信託説明書(目論見書)で確認をしておきましょう。

投資信託は投資家にかわり、プロが資産運用をしてくれます

投資信託の主な商品分類

投資信託の商品分類は大きく分けて7つあります。これらを組み合わせた投資信託もあるため完全に7つに分類できるわけではありませんが、基本的な分類としてご紹介します。

■外国の株式

主たる投資収益を日本国外の株式を源泉とするものです。投資の対象となる地域は、ひとつの国に投資するものもあれば、ユーロ圏、アジアなど地域別に行うもの、先進国や新興国など経済圏で分類するものなどさまざまです。どこの国・地域を対象に投資しているかは目論見書で確認できます。

■国内の株式

主たる投資収益を日本国内の株式を源泉とするものを指します。また、国内の株式を対象とした投資信託のなかには、各種指数に連動する運用成果を目指しているインデックス型もあります。

ベンチマークとして用いられる指数には、たとえば、東証1部上場企業の約1,800銘柄を対象にした「TOPIX」や、東証1部上場企業の中でも取引の多い代表的な225銘柄を対象とした「日経225」、東証上場企業のうち財務や経営が安定している400銘柄を対象とした「JPX日経インデックス400」などがあります。

■外国の債券

主たる投資収益を日本国外の債券を源泉とするものです。具体的には、先進国の債券を主に対象とする先進国債券や新興国債券を主に対象とするものなどがあります。株式に比べると投資信託の種類は少なめです。

■国内の債券

主たる投資収益を日本国内の債券を源泉としています。国内債券を主に対象としている投資信託には、日本国債やNOMURA-BPI(総合)といった債券市場指数を組入れているものもあります。

一般的に国内債券の投資信託は国内外の株式の投資信託よりも低リスクで、低リターンの傾向にあり、中長期的な成長を期待できるといわれています。

■外国のREIT

主たる投資収益が外国のREITを源泉とするものです。REITとは「Real Estate Investment Trust」の略で日本語では不動産投資信託といいます。読み方は「リート」です。アメリカやカナダのREITが主な対象となっている北米REITや先進国を主な対象とする先進国REITなどがあります。特徴としては利回りが高めであることが挙げられます。

■国内のREIT

主たる投資収益が国内のREIT(J-REIT)を源泉とするものです。J-REITには大きく分けて2種類あり、オフィスビルやマンションなど特定の用途に使用される不動産を主に投資対象とする単一用途特化型J-REITや複数の用途に使用される不動産を主に投資対象とする複数用途特化型J-REITがあります。個人で不動産投資する場合は多額の資金が必要ですが、J-REITなら投資信託であるため小口投資が可能となります。

■バランス型・テーマ型

バランス型とは、複数の資産(株・債券など)や市場(国・地域など)にバランスよく投資する投資信託配合のこと。テーマ型とは、ひとつのテーマに沿った銘柄を主に対象としています。

バランス型には国内外の株式を複合したものや債券や株式を複合した投資信託などがあります。テーマ型は特定のテーマに特化していて、最近ではAIやフィンテックなど注目の分野に投資できるものがあります。

投資信託はさまざまな銘柄を対象としています

投資信託の選び方のポイント

おすすめの投資信託を選ぶ際、何を基準に選べばいいのでしょうか? ここからは投資信託のどの部分を確認した方がいいのかを解説します。

手数料(コスト)を考える

投資信託にかかるコストは主に3つあります。購入時に支払う販売手数料と、保有時にかかる信託報酬、解約時にかかる信託財産留保額です。手数料に関しては目論見書や商品説明に必ず記載があるためどの手数料が何%かかるか目を通しておきましょう。信託報酬などの保有時にかかるコストは、5年、10年と長いスパンで保有することも想定しながらコストの目安を立てることも大切です。

商品内容にこだわりがなければ、リターンのことを考えてコストが低いものを選びましょう。なお、投資対象が同じであってもコストが異なる商品もあります。多くの商品、販売会社を比較してから考えましょう。前述したノーロード投資信託を選んで販売手数料を抑えるものポイントのひとつです。

投資対象とリスク範囲を確認

投資信託においては、銘柄ごとに投資対象が異なります。複数の投資対象があることはさきほどご紹介した通りですが、それぞれの対象でリスクとリターンの割合は異なります。

長期間かけて安定的に増やしたいのか、短期間での成長を期待したいのかなど目的に応じて投資対象とリスク範囲を確認しましょう。

運用成績をみる

投資信託の過去の運用成績を確認するのも大切なことです。今後も同じような動きをするとは限りませんが、あくまでも目安のひとつとして参考になります。とくに過去の実績をみる場合は半年から1年の短期的な実績でなく、長期的な実績を確認し、投資信託の設定以来の基準価額の推移が右肩上がりになっているかどうかを参考にしましょう。