アーデントは6月16日、「テレワーク時の生産性に影響する要因調査」の結果を発表した。調査は4月16日〜22日、1都3県でテレワークをしている20〜59歳の会社員205名を対象に、WEBアンケート方式にて行われた。
テレワークで生産性がどう変わったかを聞いたところ、「80%に下がった」という回答が最も多く、次いで「100%(生産性が変わらない)」と続き、その平均値は「91%」となった。
次に、生産性が100%のまま変化していない回答を除外し、生産性が100%より上がった回答を「生産性アップグループ」、100%より下がった回答を「生産性ダウングループ」としてまとめ、回答数の割合を比較した。
その結果、職種による差としては、「販売・サービス職」「専門職(コンサルティングファーム、専門事務所、監査法人)」「総務」など、ほぼすべての職種で生産性が下がったという割合が多かった中、「営業職」と「技術職(IT系以外)」では生産性が若干上昇。また、「技術職(IT系)」においては明確に生産性が上がったという回答が目立ち、パソコンに向かって集中して一人で開発するような作業に、テレワークが向いていると言える結果となった。
業種による比較では、「IT系」を筆頭に、「不動産・建設系」「マスコミ系」「商社系」でも生産性アップグループの方が多く、他方「サービス系」では、生産性ダウングループの方がかなり多い結果となった。
次に、テレワーク時の生産性に影響する理由を3つあげてもらったところ、「テレワークする環境」、「テレワーク環境を整えるITツール&通信ツール」、「テレワーク時にコミュニケーションしやすい仕組みや環境」が上位に。
この要因を生産性アップグループと生産性ダウングループで比較したところ、生産性アップグループでは、「テレワーク環境を整えるITツール&通信ツール」と「テレワークするための周辺機器」「個人の対応能力」などが要因と考える割合が多いことが明らかに。
一方、生産性ダウングループでは、「テレワーク環境を整えるITツール&通信ツール」が要因と考える割合がかなり低く、それよりも「テレワーク時にコミュニケーションしやすい仕組みや環境」の方が割合が高かった。
この結果について同社は、「コミュニケーションをとりながら仕事をする人は、生産性が下がりやすく、人とコミュニケーションをあまりとらず、個人で仕事をこなしていける人は、生産性が上がったと回答した人が多かったと考えられる」としている。