クロス・マーケティングはこのほど、「SDGsに関する調査」に関する調査結果を発表した。同調査は5月17日~18日、全国47都道府県の20~69歳の男女2,500人を対象に、インターネットで実施した。
SDGsの認知率は67%で、2019年調査時と比べると4倍近く上昇した。「名称も内容も知っている」と答えた人は34%で、こちらも2019年調査時と比較すると約4倍に伸びている。
SDGsの17の目標のうち、"名称も内容も知っている"ものを尋ねたところ、上位4位は「貧困をなくそう」「飢餓をゼロに」「ジェンダー平等を実現しよう」「すべての人に健康と福祉を」で、いずれも30%台だった。
SDGsに関連する活動や用語の中で、ポジティブに感じられているものを聞くと、上位には 「食品ロス」「再生可能エネルギー」、「地産地消」、「ワークライフバランス」が並んだ。いずれも50%程度となっている。
普段自分が行っている行動のうち、SDGsの活動と思うものについて尋ねると、「マイボトル・エコバッグを持ち歩く」(23%)、「食べ残しをしない、余り食材を活用する」(20%)、「電気をこまめに消す、使用時間を減らす」(19%)、「水道の蛇口をこまめに止める」(18%)、「レジ袋やプラスチック製品を使わない」(16%)が多かった。
一方、活動したいと思っているもののできていないのは、「寄付をする」(13%)、「太陽光発電などを導入または出資する」(11%)、「被爆地や被災地を訪問する」(11%)、「オーガニック食材を育てる・買う・食べる」(11%)、「困っている方、ハンデのある方を見かけたら声をかける」(10%)だった。
商品やサービスに、SDGs関連商品とわかる表記が"ある"場合と"ない"場合、どちらを購入するか聞いたところ、「品質・機能も価格も同じなら」「品質・機能も価格も高いなら」SDGs関連商品を購入するとした割合がやや高かった。
「SDGS」活動が進むことに対しての考えを聴取したところ、39%が「目標を達成はできないと思うが状況は少し改善されると思う」、15%が「状況はかなり改善されると思う」と答えた。一方、「過去の同様な取り組みのように、一過性のもので終わる」という回答は42%となっている。