CCCマーケティング総研は5月24日、携帯電話大手3社が2021年3月から順次提供を開始した「新料金プラン」に関する調査結果を発表した。ここでの新料金プランとは、NTTドコモの「ahamo」、auの「povo」、ソフトバンクの「LINEMO」の3つを指す。調査期間は2021年4月21～27日、調査対象は20～69歳の携帯電話利用者、有効回答は1,241人。

プラン変更による料金削減効果は、年間3～6万円

新料金プラン利用者・申込者(400人)について、各サービスへの乗り換え元回線を集計したところ、「ahamo ← NTTドコモ」は76%で親会社からの乗り換えが3者の中で最も低かったものの、他社や格安スマホ他からの流入が多いことがわかった。また、LINEMOも他社からの流入が比較的多かったのに対し、povoは他社からの流入よりもauから他社への流出が上回った。

新料金プラン利用者が直前に使っていた回線の月額料金をみると、ボリュームゾーンは6,000～8,000円、平均(加重平均)は6,477円。新料金プランの月額は3,000円程度であるため、削減効果は概ね1カ月で3～5千円、年間で3～6万円程度と推定している。

  • 「スマホ新料金プラン」利用者・申込者の乗り換え元回線

3大キャリア利用者の新料金プランへの興味関心度を調べたところ、「関心がない(計・どちらもといえない含む)」は46.3%、「関心がある(計)」は46.3%と、回答が二分する結果となった。

関心がない理由としては、「キャリアメールが使えないから」が30.3%でトップ。次いで「自分にあう料金プランではないから」が24.9%、「家族割引やセット割引が適用されないから」が21.1%と続き、従来受けていたサービスがなくなることが障壁になっていることが判明。一方、関心がある理由としては、「月額料金が安いから」が86.5%と圧倒的に多かったほか、プランそのものの良さや話題性を挙げる人も多い結果となった。