リクルートは3月23日、「新婚生活実態調査2020」の結果を発表した。調査は2020年12月25日~2021年1月8日、全国の女性20歳~49歳のうち直近1年以内に入籍した男女(初婚、再婚含む)4,127名を対象にインターネットで行われた。
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結婚を機とした新婚生活準備費用
結婚を機に「インテリア・家具」や「家電製品」を購入した新婚カップルの割合を調査したところ、66.8%が両方あるいはいずれかの商品を購入したと回答。2018年の前回調査(70.7%)から微減となったが、一方で、その購入金額については平均59.0万円と、前回調査の52.1万円から7万円ほど上昇した。
内訳をみると、「インテリア・家具」購入者の割合は55.8%、購入金額の平均は31.5万円。「家電製品」に関しては、購入者の割合は57.6%、購入金額の平均は37.8万円となった。
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新型コロナウイルス感染症流行拡大による意識の変化
次に、新型コロナウイルス感染症流行拡大による意識の変化について聞いたところ、「自宅で快適に過ごしたい」と思うようになった割合が84.6%。加えて、約3人に1人が「インテリア・家具」(32.7%)や「家電製品」(34.6%)にもお金をかけたいと思っていることがわかった。
それぞれ、購入先を教えてもらったところ、「インテリア・家具」の購入先としては、「ホームセンターの家具売り場」(80.5%)、「インテリアショップ・家具専門店」(46.9%)、「インターネット通販」(37.2%)が上位に。一方、「家電製品」に関しては、「家電量販店」(90.3%)が圧倒的に多く、次いで「インターネット通販」(24.4%)、「ホームセンター」(8.7%)と続き、前回・前々回調査と比較すると、「インテリア・家具」「家電製品」ともにインターネット通販の利用率が増加傾向にあることがわかった。
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結婚を機とした新居や車の購入について
次に、結婚を機とした新居や車の購入について調査を行った。その結果、約6組に1組(17.0%)が新婚タイミングで「新居」を購入していることが明らかに。また、「車」を購入した人の割合は14.4%と、いずれも前回調査から増加傾向に。新居は前回比+3.5ポイント、車は同+1.3ポイント増加した。
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新婚夫婦の家計管理状況
最後に、新婚夫婦の家計管理状況を教えてもらったところ、生活費の支出および家計管理をそれぞれで行う「独立型家計」(前回9.8%、今回13.1%)、生活費の支出および家計管理を夫婦二人で行う「協働型家計」(同16.9、23.9%)が増加傾向にあり、夫婦どちらか一方が管理するスタイルは減少傾向にあることがわかった。
