多くの企業が導入しているメンター制度の、「メンター」の意味や役割をご存知でしょうか。
メンター制度は、若手社員の早期退職や働き方の価値観の多様化といった社会の変化を背景に、いま企業の人材育成において注目を集めています。
今回はメンターの意味や使い方、必要性やメリットをわかりやすく解説します。メンターへの理解を深めビジネスの実務に活用していきましょう。
導入企業が多い「メンター」の意味とは?
メンターとは、人材育成のひとつ「メンター制度」として企業に取り入れられており、相談役のことを指します。メンター制度とは、先輩社員が新入社員や若手社員の業務だけでなくメンタル面の悩みもサポートする制度です。
サポートをする側のことを「メンター」と呼び、上司以外の年齢や経歴の近い社員が選任されます。メンターと1on1のペアになり、サポートや支援される(メンタリング)側のことを「メンティー」と呼びます。 上司でない先輩との関係の中では、業務上の話ではなく気軽な雑談やフラットな相談もしやすく、「アドバイザー」としての役割に集中できるのが特徴です。
また、1対1でメンターがメンティーに対して行う助言や指導を「メンタリング」といいます。
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メンター:助言や指導をする人
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メンティー:助言や指導を受ける人
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メンタリング:メンターがメンティーに行う支援
メンターの語源
メンターの語源は、「相談する人」という意味の言葉からきています。また、メンターは「助言者・指導者・師」という意味をもつ言葉です。古代ギリシャのオデュッセウスに登場する「賢者メントール」が由来とされています。
メンター制度が注目される理由
メンター制度が注目される理由には、「良好な人間関係構築サポート」と「キャリアのロールモデルの提示」という役割があり、企業にとってメリットの大きい制度だからです。
つまりメンター制度とは現代の企業において、下記の問題を解決するための制度といえるでしょう。
- 若手社員が安心して働ける職場の人間関係の構築
- キャリアにおけるロールモデルの不在
この問題の背景としては、少子高齢化に伴う労働人口の減少による早期離職を防止したいという企業の考えがあります。また、働き方やキャリアの価値観の多様化に伴い、将来のキャリアパスが見えにくいと感じている働く側の変化もあります。
メンター制度を導入する事で上記の問題を解決できるため、企業では「人材育成」の一環として注目しているのです。
メンターと似た言葉との違い
「人を助ける」「人を教える」などといった意味の言葉でメンターと似た言葉が多くあります。その中で、似た意味の「OJT」は仕事主体であるに対し、メンターは幅広い対応が求められます。
正しい言葉の意味や違いを知り、目的や場面によって適切に使い分けられるようにしましょう。
メンターとOJTの違い
メンター制度と混同されがちなのがOJTです。2つの制度の違いは、その目的が業務面の指導かメンタル面のサポートかという点です。
OJTとはOn-the-job Trainingの略で、実際の仕事を通して若手社員の教育を行います。OJTの目的は、正確に直接若手社員に業務を指導することです。
メンターとコーチングの違い
メンター制度を「研修」と捉えると、「コーチング」とも近い意味に感じられるでしょう。メンターとコーチングの違いは、受ける人の目標や目的が業務的で、明確か否かという点に表れます。コーチングとは、人材開発の技法のひとつで、対話によって相手の自己実現や目標達成を図る技術(スキル)です。
メンター制度の基本であるメンタリングは、目標や目的が明確でなくても機能し、「カウンセリング」に近い役割です。それに対して「コーチング」は、目標や目的を明確に持ち達成したいという人に対して機能します。
話す内容においても、メンタリングにおいて何を話すかはメンティーが決めますが、コーチングは質問を基本とします。コーチは質問リストを用意して相手の問題解決や目標達成に導くのです。
企業がメンター制度を導入するメリット・効果
メンター制度の導入は、メンター制度を受ける側と相談役、また企業にとってもメリットがあります。メンター制度を導入する具体的なメリットとな何でしょうか。
企業のメリット
ここでは、企業にとってのメンター制度を導入するメリットをご紹介します。
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若手の離職防止
メンターの存在は、ストレスを抱えやすい新人にとって、精神面で大きな支えになります。メンター制度を導入することで、若手のストレスなどによる退職を防止するという効果を期待できます。
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人材育成
メンター制度を導入すると、メンター側もメンティー側も社会人として成長できることが期待できます。企業にとって、人材の成長は後々の利益を生み出すことに繋がります。
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コミュニケーション活性化
メンター制度を導入しメンターとメンティーがコミュニケーションをとることで、社内のコミュニケーションの活性化に繋がります。コミュニケーションの活性化は、社員にとって仕事をしやすい環境づくりやスムーズに業務を進められるといった効果を期待できます。
メンター側のメリット
ここでは、メンター側のメンター制度を導入するメリットをご紹介します。
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成長に繋がる
メンターはメンタリングをする立場として、しっかりと仕事に取り組もうという責任感が強くなります。メンターとして選出されたからには「自分はロールモデルである」「常に見られている」という意識がうまれ、責任をもって仕事に取り組むようになるのです。
また、メンティーとのメンタリングを通して自分の仕事を振り返り、キャリアについても改めて考えられます。
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経験を活かせる
メンターはメンティーとの面談や相談を通して、メンティーの悩みや不安、ストレスの原因を解決します。そのために、自分の経験を棚卸しして整理する必要がでてきます。
メンティーの悩みは先輩社員も経験してきたことも多いため、過去の経験や仕事を振り返る事でメンティーの問題解消のヒントが見つかるのです。そして、自分の経験をメンタリングに活かせます。
メンティー側のメリット
ここでは、メンティー側のメンター制度を導入するメリットをご紹介します。
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精神面での支えになる
メンター制度の目的は、主にメンティーのメンタルケアです。メンティーは普段触れ合う機会がないメンターになら、抱えている悩みやうまくいかないことも安心して話せます。
話すことでメンタル面の悩みが解消され、仕事自体に集中できたり、抱えていた問題も整理されたりして解決しやすくなるでしょう。
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自発性が醸成される
メンター制度は、メンティーが主体となり自立的な成長をサポートする制度です。メンティーのキャリア形成や目標設定、メンタルサポートなど、メンターと関わる中で自ら考え相談し成長に繋げます。その中で自発性が醸成されることが期待されるのです。
メンターに求められるスキル
メンター制度におけるメンターは、後輩社員との1対1のコミュニケーションによるメンタルケアが目的です。メンターになるのに特別な資格やスキルは必要ありません。
しかし、メンターには下記の様な、メンティーとの人間関係構築のために必要な能力や経験、考え方などが求められます。
<メンターに求められるスキルの例>
- コミュニケーション能力
- 客観的な視点
- 仕事での経験
- 人を育てる意欲
企業においてメンティーは入社して2~3年の若手社員が多いです。メンターの選び方は、メンティーに近い存在の20代、30代の社員から適任を選定します。メンターとメンティーの相性もあるため、ペアを作る際はマッチングを確認してからスタートしましょう。
メンター制度を導入する際のポイント・注意点
メリットが多いメンター制度を効果的に導入する際のポイント・注意点をいくつかご紹介します。
メンター制度の導入目的の明確化
まず、メンター制度の導入目的の明確化は必須です。メンター・メンティーのそれぞれにメリットがあるメンター制度ですが、企業として導入するにあたっては、若手社員の早期離職といった課題の解決方法という位置付けでもあるはずです。
「若手の離職率」や「社員へのメンター制度のアンケート」など、効果測定の指標などもあわせて設定しておきましょう。
メンターへの教育・研修の実施が必要
メンター制度を導入したからといって、メンターがすぐにメンターの役割を果たせるわけではありません。メンター制度の意味・目的、メンターの役割や心構えを研修などを通じてメンターに伝える必要があります。
また、メンティーに対しても、メンティーの心構えなどを事前に伝えておくとよりスムーズでしょう。
メンターとメンティーの相性・マッチング
メンターとメンティーの相性も非常に重要です。ここのマッチングミスがあるとメンター制度が形骸化するだけでなく、メンター・メンティーそれぞれがストレスを抱えるなどマイナス効果を生む可能性もあります。
完璧なマッチングは難しいものですが、適性検査を行うなどでマッチングミスを防ぐ施策や調整を行いましょう。
メンターのケアも欠かせない
メンター制度では、メンターに精神的負担・時間的負担・業務的負担などの負担が少なからず発生します。
人事らによるメンターへの定期的な情報交換などを行い、メンターのメンタルケアを行うとともに、メンター制度を導入した部署内での業務調整なども適宜実施するようにしましょう。
メンターの役割や意義を知り、成長に繋げよう
メンター制度は、先輩社員が後輩社員のメンタルケアができるようサポートする制度です。「メンター」「メンティー」「企業」それぞれに良い影響をもたらします。うまく活用できれば結果的にそれぞれの成長に繋がり、人と人のつながりの強い組織づくりができるでしょう。
また、メンターへの理解を深める事で、企業の問題である「人間関係の構築」や「ロールモデルの存在」などに取り組む際に活かせるヒントもあります。日頃の自分のビジネスシーンにも取り入れてみましょう。