リーディングテックは2月9日、「貯金実態調査2020」の結果を発表した。調査期間は2020年10月8日~14日、調査対象は18歳以上の個人で、有効回答は2,432人。
平均値は72万円、中央値は100万円増加
世帯貯金額の分布をみると、「100万円未満」が最も多く33.8%。次いで「100万円~200万円」が15.1%、「1,000万円以上」が11.5%、「200万円~300万円」が10.3%、「300万円~400万円」が9.6%と続いた。
中央値は200万円だった一方、平均値は389万円と189万円の差があり、同調査では「1,000万円以上貯金している一部の世帯が平均を押し上げている」と推察している。
2019年度と比較すると、平均値は72万円(2019年度317万円)、中央値は100万円(同100万円)増加した。同調査では増加要因について、「新型コロナに係る特別定額給付金で臨時収入があったことや、外出自粛により娯楽支出が減ったことなどが挙げられる。特に貯金1,000万円以上が増加しているのは、貯金が多い世帯における娯楽支出の減少幅が他の層よりも大きかったことが原因」としている。
貯金額100万円未満と答えた人について、2019年度と比較すると、0~20万円の「貯金が実質ゼロに近い層」(23.9%→13.6%)が大幅に減少し、50~55万円の「余裕があるとは言えないが生活費のバッファがある層」(5.1%→7.8%)が増加したことが判明。「新型コロナに係る特別定額給付金は『貯金が実質ゼロに近い層』の減少という観点では一定の効果があった可能性がある」(同調査)。