シスコシステムズは1月14日、アジアパシフィック地域でおこなったシスコの202 年以降に予想される新しい働き方に関する調査結果「Workforce of the Future」を発表した。

この調査は、アジア太平洋地域の14カ国、14,000人以上のオフィス勤務従業員を対象に、2021年以降に予想されることについて質問したもの。

調査の結果、従業員は、コロナ禍での新しい働き方で出現した多くのメリットを維持したいと考えているいう。

大きな2つのメリットは、自律性の向上（69.94%）と分散チームとの良好な作業（69.06%）。それ以外に67.13% は、より迅速な意思決定を維持したいと考えているという結果がでたという。

ロックダウン以前からほとんどの仕事がテレワークであった従業員は 9.56%に過ぎなかったが、回答者の88.49% は、職場をいつどのように使用するかの決定権の向上、職場での仕事とテレワークの融合を望んでいるという。

過去6カ月間を踏まえ、4分の3（71.73%）の従業員が、テレワークのメリットと課題をより高く評価し、リーダーは、チームがそつなく仕事をこなすことへの信頼感が向上したと回答しているという（49.98%）。

回答者の64.11% は、今後も移動を減らし、移動に要する時間を生産性の向上に活用したいと考えているいう。

シスコ、ソフトウェア、クラウド、コラボレーション セールス担当マネージング ディレクター、ハリハラン・S（Hariharan S）氏は、調査結果について「職場で働くことにメリットがあるのと同様に、テレワークにもメリットがあることは明白です。スタッフの生産性維持を望む雇用者は、スタッフ間の効果的なコラボレーションを実現したいと考えますが、今日の従業員が望むハイブリッドな働き方エコシステムへの移行を成功させたい場合は特に、適切なツールを採用する必要があります」と述べている。

従業員は、効果的なコミュニケーションとコラボレーションの確保を何よりも優先するため、企業は、従業員が家庭と職場の両方で同様のテクノロジーを利用できるようにするべきであると82.51% が考えているという。

また、従業員は、自社の2021年度予算は、テレワークに必要なテクノロジーへの投資と、衛生面で職場をより安全にするためのテクノロジーの導入を優先させるべきであると考えているという。