マカフィーはこのほど、米国居住の18歳以上の成人1,000名を対象に、ホリデーシーズンのオンラインショッピングに関する調査を実施した。調査期間は2020年10月8日～13日まで。

  • コロナ禍でオンラインショッピングの利用が増えている（画像はイメージです）

米国では2019年のブラックフライデーからサイバーマンデーにかけての商戦で、1億2,400万人以上が店舗で買い物をしたという。今回の調査によると、2020年では新型コロナウイルス感染症（COVID-19）が流行しているため、COVID-19の出現以降、調査対象者の48％がオンラインでの購入が増えたと回答。オンラインでの買い物が増加傾向にあるとした。

そんな中、マカフィーのAdvanced Threat Researchチームはオンラインショッピングの脅威に警鐘を鳴らす。マカフィーの脅威調査部門「McAfee Labs」が2020年第2四半期に検出した脅威は1分あたり419件。前四半期と比べ12％増加したとする。

しかし、調査対象者の37％はサイバーリスクを認識していても、オンラインショッピングの習慣を変えるつもりはないと回答。また、ブラックフライデーやサイバーマンデー関連で受け取ったメールやテキストメッセージが本物かどうかを確認する人は半数以下の42％だったという。

マカフィーはホリデーシーズンにおける脅威への対策として、多要素認証の導入や、マルウェアの侵入・フィッシングサイトへのアクセスなどサイバー脅威をブロックするセキュリティツールの利用を推奨している。