住まいに「団地」という選択

「団地」……なにか昭和の雰囲気を感じます。広い土地に、どちらかと言えば画一的な形の集合住宅が集団で建っているイメージで、賃貸のケースもあれば分譲住宅の場合もあります。戦後、新しいサラリーマン世代の住まいの象徴として登場した「団地」は、今どのような変化を遂げているのでしょうか。そして、これからの時代、あえて「団地」に住むとは、どのような意味合いかあるのでしょうか。

これからの時代に「団地」に住む意味とは?

団地の歴史

第二次大戦後、人口の増加と都市部への人口集中の流れに対して、政府は住宅の大量供給に迫られました。昭和30年に設立された日本住宅公団や自治体の公社住宅を中心に、都市部の住宅不足解消に向けて多くの団地が建設されました。

新しい欧米の生活スタイルも取り入れて、食事をする茶の間で就寝する従来のスタイルから、椅子式の食事専用のダイニングキッチンが取り入れられました。そうした椅子式の生活や最新のキッチンセット、水洗トイレなどは、若い世代にとってのあこがれとなりました。

昭和40年代からの高度成長期には、スーパーマーケットや銀行、郵便局をはじめとする様々な商業施設や学校、病院なども併設されたニュータウンが郊外に多く建設されていきました。

昭和50年代から、マンションブームが到来していきます。ある意味で団地は一億総中流を象徴しているようでした。新しく登場したマンションは、最新の設備や広いリビング、子供それぞれに個室がある3LDKの間取りなど、より新しいニーズを反映していきました。

その後、子世代が独立して団地から転出したり、出生数が減少したりするとともに、併設されていた施設が閉鎖されたり、高齢化したりしていくところも見られるようになりました。特に高度成長期時代に、郊外の丘陵地を切り開いて作られた団地は、人口の減少や暮らし方の変化による都心回帰により、空室が増えたり高齢化したりしています。丘陵地は高齢者にとっては負担が大きい問題点もあります。またエレベーターがなかったり、間取りや設備が現在の生活レベルにマッチしなかったりするケースもあります。

変化を求められる団地

団地は新しいニーズに向けて、常に変化していくことを求められています。若者にも住みやすく、高齢者の利便も考えられたものにならなければ、都市部でも衰退しかねません。最近は23区内でも空き家が問題になる時代です。過密化と土地価格の高騰で、敷地は細分化されていきました。以前はそれでもニーズに合っていたかもしれませんが、今や細分化され過ぎて住みにくいものになり、空き家になるケースが増えています。しかし、一旦細分化されてしまった敷地をもとのサイズに戻すことは、不可能に近いのです。

その点、団地には可能性があります。特に賃貸タイプの場合は、独立行政法人都市再生機構(UR都市機構)のUR賃貸と地域の自治体や大学と共同で、これからの時代のニーズに合った団地を模索しています。

伸びしろの大きい団地の暮らし

団地は敷地も広く、棟数も戸数も多いので、時代の変化に応じた団地全体の暮らしのリノベーションのようなものの余地が大きいメリットがあります。

空室の一つをリノベーションして保育所やキッズルーム、学童保育の場、住民のための趣味やコミュニケーションの場、高齢者のための食堂、高齢者住居などに作り替え、時代のニーズに応えることは比較的簡単です。実際にUR賃貸を中心にそのような取り組みがなされています。分譲住宅タイプであっても規模が大きければ、管理組合で空室を買い取るなどして、様々な取り組みができないわけではありません。

これが小規模で敷地いっぱい使っている一棟建てのマンションでは難しいでしょう。一見、画一的で面白みのない団地のようですが、意外に潜在的可能性を持ち合わせているように思います。問題は、時代のニーズに合わせてだれがかじ取りをするかです。戦後公団住宅が、DKなど日本人の新しい生活スタイルを先導したように、UR賃貸が、既存の団地を再生していくサンプルになるかもしれません。